10月8日のJATA定例会見で専用ウェブサイトの概要を説明する海外旅行推進部の大久保英男副部長
旬の情報や新規就航などを発信
日本旅行業協会（JATA）、日本外航客船協会（JOPA）、日本国際クルーズ協議会（JICC）など5団体はこのほど、「2030年までに日本人クルーズ人口100万人」の達成を目指し、専用ウェブサイト「Let’s CRUISE 1M（Million）～100万人で行こうよ！船旅へ～」を開設した。コンテンツはクルーズ旅行に関する情報発信がメインで、若年層を含め広く関心を持ってもらえるよう、機運醸成を図る。
今回開設した専用サイトは、国土交通省「日本のクルーズ市場の持続的発展に向けた有識者検討会」が定めた目標「2030年までに日本人クルーズ人口100万人」の実現に向けて開設。JATA、JOPA、JICCの3団体に加え、港湾・沿岸域に関する調査研究事業を展開するみなと総合研究財団（WAVE）と、リアルな体験発信を通じてクルーズの新たなファン層開拓を目指すクルーズイズムが参画する。今年7月には、5団体合同で「日本人クルーズ人口100万人協議会」も設立した。
専用サイトでは、クルーズや港に関する最新ニュース、各種イベント情報、人気ユーチューバーによるブログ記事など、クルーズにまつわる旬な情報を随時掲載。新船就航などと連動したキャンペーンも同サイトを通じて展開していく。
JATA海外旅行推進部副部長の大久保英男氏によると、2025年における日本人クルーズ人口は、外国船・国内船、フライ＆クルーズ（航空＋客船の組み合わせ商品）を含め、24万3千人だった。過去最多は2019年の35万6千人で、目標の100万人にはいまだ大きな差がある。
大久保氏は、「日本発着の外国船の場合、日数がある程度かかり、どうしても（旅行費用が）高くなってしまうという問題がある。（国内船では）2泊、3泊のコースも出ているので、ニーズに合わせた商品が作られている」とコメント。国内利用客の増加にも期待を示した。
10月8日のJATA定例会見で専用ウェブサイトの概要を説明する海外旅行推進部の大久保英男副部長
