【データ】緊急事態宣言解除後の旅行意向に関する調査


 トラベルズーは18日、「緊急事態宣言解除後の旅行意向に関する調査」の結果を発表した。

トラベルズー・ジャパン株式会社(本社:東京都新宿区、代表取締役社長:鈴木創、以下 トラベルズー)は、旅行好きを中心とした日本国内のメンバー(会員)を対象に、緊急事態宣言解除後の旅行意向に関する調査を実施しました。
【調査結果のサマリー】

  1. 緊急事態宣言解除後、国内旅行は3か月以内に65.2%、海外旅行は6か月以内に47.0%が再開意向
  2. 最初の旅行はマイカーを利用した国内旅行が46.9%、片道2時間圏内の近場の温泉が人気
  3. 旅行再開後に新たに試したい旅のスタイルは、「コテージやヴィラ、離れなど独立した客室への滞在」や「ステイケーション」が上位
  4. 旅に対する価値観の変化として、マスクや消毒など衛生意識の向上や「3密」を避ける意向。衛生対策がホテルや航空会社の新たな選択基準になるという声も

新型コロナウイルス感染拡大防止のための緊急事態宣言が5/14(木)には39県で解除され、残り8都道府県においても感染拡大のペースが鈍化していることから解除へ向けた検討が進められています。一方で、緊急事態宣言に伴う外出自粛や営業自粛の影響は観光産業に大きな影響をもたらしており、旅を愛する多くの人々はもちろんのこと、多くの旅行会社やホテル・旅館、航空会社、クルーズ会社、観光地など、観光に携わるすべての人々が、アフターコロナの世界でいままでのように旅行を再開できる日が来るのか懸念しています。

そこでトラベルズーでは、観光産業専門メディアとして正確な情報を業界内外に発信するために、緊急事態宣言解除後の旅行意向に関する調査を5/12~17にかけて実施しました(有効回答数:4,306)。

1.緊急事態宣言解除後、国内旅行は3か月以内に65.2%、海外旅行は6か月以内に47.0%が再開意向

■国内旅行の再開時期
緊急事態宣言解除後の宿泊を伴う国内旅行の再開時期に関する質問(Q1)では、「すぐにでも(23.6%)」「1~3か月後(41.6%)」を合わせて3か月以内に旅行の再開意向を持つ回答者が65.2%にのぼりました。6か月以内であれば回答者の88.5%が国内旅行の再開意向を示しており、早期旅行再開に対する意欲を確認できました。
 

■海外旅行の再開時期
海外旅行の再開時期に関する質問(Q2)では、「すぐにでも(8.7%)」「1~3か月後(15.3%)」「4~6か月後(23.0%)」を合わせて6か月以内に旅行の再開意向を持つ回答者が47.0%に達する一方で、「1年以上先」が32.9%であることから、海外旅行の早期再開に対して慎重な意見も確認できる結果となりました。

2.最初の旅行はマイカーを利用した国内旅行が46.9%、片道2時間圏内の近場の温泉が人気

■最初に行きたい旅行
緊急事態宣言解除後、最初に行きたい旅行に関する質問(Q3)では、「自宅から片道2時間圏内でマイカーを利用する個人旅行(29.9%)」「自宅から片道2時間半以上でマイカーを利用する個人旅行(17.0%)」を合わせて移動手段をマイカーと答えた回答者の割合が46.9%に達したことから、鉄道やバスなどの公共交通機関での移動を控える意向を確認できました。一方で「国内で航空機を利用する個人旅行(20.3%)」「海外で航空機を利用する個人旅行(14.0%)」なども上位につけたことから、マイカーでは届かない遠方で、かつ近場では代替できない観光資源を持つ旅先ならば航空機の利用も厭わない姿勢を伺えます。

 

■国内で1年以内に訪れたい旅先
緊急事態宣言解除後、国内で1年以内に訪れたい旅先に関する質問(Q4)では、「近場の温泉(片道2時間程度)」が44.5%で首位となった一方で、2位につけたのは「遠方の観光地(片道2時間半以上)」の34.7%であることから、近場では代替できない観光資源を持つ旅先ならば、距離に関わらず旅行者を惹きつけ得ることを伺える結果となりました。

■海外で1年以内に訪れたい旅先
海外で1年以内に訪れたい旅先に関する質問(Q5)では、「ハワイ(24.4%)」「台湾(22.6%)」「東南アジアシティ(15.8%)」「東南アジアリゾート(15.2%)」など日本人にとって定番の旅先が上位につけたほか、新型コロナウイルスの影響が大きい「ヨーロッパ」も15.6%と根強い人気を確認できました。一方で、「しばらく海外旅行をするつもりはない」を選択した回答者も20.3%にのぼったことから、新型コロナウイルスの海外での感染状況や都市機能の回復状況、観光地の受け入れ態勢などを慎重に評価している様子も伺えます。

3.旅行再開後に新たに試したい旅のスタイルは、「コテージやヴィラ、離れなど独立した客室への滞在」や「ステイケーション」が上位

■試してみたい旅のスタイル
緊急事態宣言解除後、新たに試してみたい旅のスタイルに関する質問(Q6)では、「コテージやヴィラ、離れなど独立した客室への滞在」を選択した回答者が38.9%にのぼり、ホテルの通常客室とは導線も異なるプライベートな空間や、他の宿泊客との距離を確保したい意向が確認できました。「ステイケーション(ホテルに長期滞在)」が29.0%で2位につけており、自宅でも職場でもない第三の場所として、非日常を味わえるホテルを拠点に暮らすように滞在しながら仕事や観光をしたいと考えている回答者も多いことが伺えます。また、「ガイドブックなどで定番の混雑した観光地をあえて外した旅(22.5%)」や「ひとり旅(21.7%)」も人気であることから、旅行においても「3密」を回避したい、より少人数で自由に行動したいという意向も読み取れる結果となりました。

4.旅に対する価値観の変化として、マスクや消毒など衛生意識の向上や「3密」を避ける意向。衛生対策がホテルや航空会社の新たな選択基準になるという声も

■旅に対する価値観の変化
最後に新型コロナウイルスの影響による、旅に対する価値観の変化に関する質問(Q7)では、「マスクやアルコール消毒などの衛生対策を旅行中でも意識するだろう(75.2%)」「混雑した観光地や、混雑する時間の観光を避けるようになるだろう(59.2%)」「航空機や列車、バスなどの交通機関では、他の利用客との間隔を意識するようになるだろう(55.5%)」など、現在新型コロナウイルスの対策として実施している衛生対策や「3密」回避を、「旅行時のニューノーマル(新常態)」として継続したい意向を確認できました。

また、興味深いことに「衛生対策がホテルや航空会社などを選ぶ際の基準になるだろう」を選択した回答者が46.6%に達していることから、価格や立地、サービスなど従来の基準だけでなく、アフターコロナにおける新基準として観光事業者に適切な衛生対策を求める旅行者が一定数にのぼると考えられます。このことは日本旅行業協会(JATA)が5/14に発表した「旅行業における新型コロナウイルス対応ガイドライン」において、手配する旅行サービス提供事業者を適切な感染防止対策を取っている事業者に限定するよう旅行会社に求めていることにも符合しています。

【調査概要】
調査目的:緊急事態宣言解除後の旅行意向の確認
調査期間:2020年5月12日(火)~5月17日(日)
調査対象:日本国内のトラベルズーメンバー
調査方法:インターネットリサーチ
有効回答数:4,306


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