【データ】「2017 年の訪日外国人旅行者動向」エクスペディアグループ調べ


 エクスペディア グループは19日、ビッグデータから分析した「2017 年の訪日外国人旅行者動向」を発表した。

 世界75 カ国以上、35の言語でAirAsiaGo、Hotels.com®、Travelocityなど200超の旅行予約サイトを展開する世界最大級のオンライン旅行会社であるエクスペディア グループが、同旅行サイトで予約された膨大な旅行データをもとに、2017 年の訪日外国人旅行者の需要に関する分析[1] を行ったところ、東京・大阪・京都の宿泊需要で業界平均[2] の 3 倍超、主要観光都市以外の地方都市においても、需要の増加と平均客室単価の上昇が見られました。

東京・大阪・京都の提携宿泊施設における需要の伸び率は業界平均の 3 倍

 観光庁の調査によると、東京都、大阪府、京都府を訪れる外国人旅行者数は引き続き高水準を維持しており、2017 年の日本のインバウンド需要の約半分 (46.56%) を3地域の宿泊施設が占めています[2]。稼働率は、東京都 80.1%、大阪府 83.1%、京都府 67.7% で、これは全国平均の 60.8%[2]を大きく上回り、この傾向は特に「ホテル」で顕著となり3地域のすべてにおいて稼働率が 80% を超えています。

 一方エクスペディア グループの旅行予約サイトでは、東京都、大阪府、京都府の宿泊施設で訪日外国人旅行者の需要が前年比 35%超の増加を示し、観光庁の調査結果の11%[2]と比較すると、エクスペディア グループの提携宿泊施設では3 倍以上の需要があったことがわかります。また、3地域を訪れた外国人旅行者の国・地域別トップ3は、米国、香港、韓国で、前年比 40% と堅調な伸びを記録。平均客室単価においては、上位 10カ国の中で最も単価が高かったのは米国で、韓国の場合は平均客室単価の伸び率が最も大きく、前年比約5%増を示しました。

 これらの結果から、エクスペディア グループの旅行予約サイトが引き続き東京・大阪・京都へのインバウンド需要増加に寄与していることがわかり、国別でみてもアジア各国、米国、カナダを中心としたより幅広い地域の訪日外国人旅行者を提携宿泊施設へ送客しています。

東京・大阪・京都以外の宿泊施設でもインバウンド消費額が上昇

 東京・大阪・京都以外の地域についても、エクスペディア グループの提携宿泊施設では訪日外国人旅行者の増加が見られました。旅行者の国・地域別トップ10のうち 9カ国において平均客室単価も上昇。特に韓国からの増加率は 60%超を示し、平均客室単価も前年比 10%以上の上昇という驚異的な成長を記録しました。

 地方都市の訪日外国人旅行需要トップ5は、沖縄市、福岡市、札幌市、名古屋市、千葉市。中でも福岡市および千葉市の増加が顕著で、2都市の提携宿泊施設における訪日外国人旅行者の増加率は約 60% を示しました。また5都市のインバウンド需要全体の約 70% がアジア諸国(韓国、香港、米国、台湾、シンガポール)からの旅行者でした。

 好調な傾向は九州全域でも見られ、九州の提携宿泊施設の平均客室単価は着実に増加しています。特に大分市の宿泊施設では平均客室単価が前年比 40% 増という大幅な伸びを記録し、宮崎市と熊本市でも平均客室単価が前年比 20% 増となりました。この結果から、九州のインバウンド観光が2016 年に発生した地震から急速な回復を見せ、順調に成長を続けていることがうかがえます。

 これについて提携宿泊施設の一つ、大分県の「ゆふいん湯めぐりホテル山光園」の笹川孝仁支配人は「地震発生後は大分への旅行者数が急激に落ち込んだため、値下げでお客様を積極的に呼び込む必要があると考えました。エクスペディア グループや行政などの協力を得て、大分のインバウンド需要を高めるための取り組みを開始し、グローバルに展開する エクスペディア グループを通じて、より幅広い国のお客様が訪れるようになりました。最近では、韓国や香港、台湾からのお客様をお迎えしています。これらの国のお客様は平均客室単価が高く、滞在期間も長いため、当館のビジネス成長につながっています」と話しています。

 エクスペディア グループ代表取締役、ロッジング パートナー サービス日本・ミクロネシア地区統括本部長マイケル・ダイクスは「日本を訪れる外国人旅行者のほとんどは飛行機を利用しているため、航空券とホテルを組み合わせたパッケージ料金を提供することで、宿泊施設により多くの旅行者を呼び込むことが可能です。エクスペディア グループのパッケージを利用する訪日外国人需要は急激な盛り上がりを見せており、東京・大阪・京都の提携宿泊施設では 95%以上、それ以外の地方観光都市でも 160%以上という目覚ましい成長を遂げています。パッケージ予約では予約期間と滞在期間が長くなる傾向があるほか、航空券は返金不可のタイプが多いのでキャンセル率も下がります。このため、当社では提携宿泊施設の皆さまにパッケージ料金の提供を強くお勧めしています」と述べています。

[1]  2017年1月1日~12月31日までの統計データによる
[2]  観光庁 – 2017年 1 月 ~ 12 月分 (年の速報値) 集計結果 (推移表) 2017 年 2 月 28 日発表


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