日本ホテル協会はこのほど、飲食店や家庭で発生する廃食用油を原料とした持続可能な航空燃料「ＳＡＦ」（Ｓｕｓｔａｉｎａｂｌｅ Ａｖｉａｔｉｏｎ Ｆｕｅｌ）を製造し、航空機燃料としての活用を目指す「Ｆｒｙ ｔｏ Ｆｌｙ Ｐｒｏｊｅｃｔ」＝キービジュアル＝への参画を発表した。日揮ホールディングス（横浜市）が提唱、事務局を務め、趣旨に賛同・参画した企業、自治体、団体がさまざまな活動を展開。今年は、同社など3社が合同で設立したＳＡＦＦＡＩＲＥ ＳＫＹ ＥＮＥＲＧＹが日本初となる国産ＳＡＦの量産開始を予定しており、資源循環による脱炭素社会の実現に寄与する。
従来のジェット燃料は、原油から精製されるのに対して、ＳＡＦは廃食用油、サトウキビなどのバイオマス燃料や、都市ごみ、廃プラスチックなどを用いて生産するため、ジェット燃料と比較して約60～80％のＣＯ2削減効果が期待できる。
同協会は、「宴会場やレストランを備えるホテルの厨房からは毎日大量の廃食用油が発生する。これらを回収してＳＡＦを製造、航空機を運航すれば、ＣＯ2排出量の削減に資するほか、廃食用油の有効活用にもなる」「当協会会員ホテルの中は既に廃食用油の回収協力を始めているホテルもあるが、今後は協会として、協力を呼び掛けていく」と話している。
