【データ】アジア9カ国の訪日旅行への新型コロナウィルス影響調査 


 Fun Japanは8日、アジア9カ国の訪日旅行への新型コロナウィルス影響調査の結果を発表した。

アジア地域No.1規模の “日本好き”コミュニティサイト『FUN! JAPAN』を運営する株式会社Fun Japan Communications(本社:東京都港区、代表取締役社長:藤井 大輔、以下Fun Japan Communications)は、台湾・香港・タイ・マレーシア・インドネシア・ベトナム・インド・韓国・中国のアジア9カ国に対して、新型コロナウィルスによる訪日旅行への影響について調査を行いました。各国ユーザーの訪日旅行に対する意識や今後の動向を知ることで、御社のプロモーションに活かしてみてはいかがでしょうか。 FUN! JAPANでは自粛や休業で困っている企業・自治体様向けに、いくつかプラットホームを順次開放、ならびにリリースを予定しております。
PICK UP

  • 新型コロナウィルスの影響がなくなったと判断する情報源は?
  • 日本に旅行するならいつ・どの季節に訪れたい
  • 訪日旅行に関して、どんな情報を事前に知りたい?

今回の調査では、今後、訪日旅行を計画する際の新型コロナウィルスに関する情報の収集の仕方や、日本を旅行先として選ぶか判断する基準、訪日旅行の希望時期などについて、日本好きの外国人に調査をしました。

<調査概要>
調査対象: 中国、韓国、香港、台湾、タイ、マレーシア、インドネシア、ベトナム、インド
調査方法:10代から60代男女へのオンラインアンケート調査
調査時期:2020年4月10日~2020年4月27日​
サンプル数: 2,425

新型コロナウィルスの影響がなくなったと判断する情報源は?

調査対象9カ国のうち、韓国と中国の2カ国以外はいずれも、「知人・友人・家族の意見」よりも、「日本情報発信サイト」を情報源として重視する傾向がありました。また日本政府の情報を信頼する傾向も強く、今回調査した9カ国の国すべてにおいて30%以上が、また香港、マレーシア、インドネシア、インドにおいては60%以上が、訪日旅行を計画する際の情報源に使用すると答えています。特に、香港では71%、インドでは80%と全項目の中でも最も高い数値となっており、「日本情報発信サイト」よりも参考にするようです。
また、「WHO(世界保健機関)」の発表に関しては、WHO非加盟の台湾、香港、また韓国では、情報源としてあまり重視していない一方で、マレーシア、ベトナム、インドでは60%以上の人が重要な情報源として認識していると回答しました。
この調査結果より、日本政府から情報配信を実施すること、日本政府発表の情報を元に情報配信を適当なメディアで実施すること、また日本旅行が安全と判断され次第、訪日プロモーションを再開することが重要と考えられます。

日本に旅行するならいつ・どの季節に訪れたい

調査対象9カ国のうち、韓国と中国の2カ国以外はいずれも、「訪日旅行が安全であると判断出来れば、訪日したい」という回答が約90%以上となりました。
このような結果をみても、新型コロナウィルスの感染拡大によって一時的に日本旅行をできていない層が、事態収束後に、訪日旅行を計画する可能性が極めて高いことが分かります。事態収束後に向け、今から訪日旅行者に向けたプロモーションの準備を行うことと、プロモーション開始のタイミングを逃さないことが重要です。

「いつ頃日本に行きたいか」という質問に関しては、各国・地域で差が出ました。
最も早い時期での訪日を期待したのは香港で、安全であると判断してから「1か月以内」が8%、「1~3か月以内」が33%を占めました。中国も比較的早い時期からの訪日を希望しており、27%が「1~3か月以内」と回答しています。
全体的にみると、「期間ではなく季節に合わせて訪日したい」と回答した割合が多く、台湾、タイ、マレーシア、ベトナム、インドでは、各国において最多の回答となっています。

さらに、「期間ではなく季節に合わせて訪日したい」と回答したユーザーを対象に、どの季節を希望するか尋ねたところ、台湾と香港では「秋」の数値が一番高く、それ以外の国は「春」の数値が高い結果になりました。
この結果から、2020年夏にコロナウイルスの感染拡大が収束したとしても、訪日旅行の需要が回復するのは早くて秋以降であることが分かります。
特に、熱帯や亜熱帯気候の国では、桜や紅葉、雪などの日本らしい景色や、祭りなどのイベントを目当てに訪日する旅行者が多いです。そのため、収束時期を見据えて、その季節ならではの絶景スポットやイベントをしっかりアピールしていくことがポイントといえるでしょう。

訪日旅行に関して、どんな情報を事前に知りたい?
「とにかく安全に対する正確な情報が知りたい」が全調査対象国で70%以上の数値となっており、訪日を再検討する際に重要視される情報であることが分かりました。また、交通情報やレストラン・カフェの営業状況などに関しても高い数値となっており、旅行の安全性だけでなく、“いつも通りの観光ができるか”を各国向けにしっかりと発信していくことが重要といえるでしょう。

現在、日本各地で営業自粛や移動制限措置がとられており、旅行関連やインバウンドのプロモーションを積極的に行うことは厳しい状況ですが、調査対象国によってはすでに終息に向かっている国もあります。各国で、終息後に訪日したい時期や季節が異なりますので、渡航・移動制限が解除された際に速やかにプロモーションできるよう、今から準備しておくことが大切です。


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