KNTは13日、同社企画旅行商品ブランド「メイト」「ホリデイ」において、CCC(東京都渋谷区、増田宗昭CEO)が全国展開する共通ポイントプログラム「Tポイントサービス」のポイントを商品の購入金額に応じて付与するサービスを始めると発表した。加盟23社の店舗やウェブサイトで使える共通ポイントを付与する。サービス導入を、若年層をはじめとする全国約3202万人のTカード所有者が、同社旅行商品を申し込むきっかけとしたい考えだ。
今年10月1日出発分のメイト、ホリデイからサービスの対象とする。
全国のKNTとKNTツーリストのほか、メイト・ホリデイを取り扱うKNT以外の旅行会社で購入した場合にもポイントを付与する。ポイントの付与率は、購入金額200円につき1ポイント。貯めたポイントはTポイント加盟店で1ポイント=1円として利用できるが、KNTでの旅行商品の支払いにはポイントは使えない。
KNTでは現在、同社インターネット会員サービス「ツーリスト・ビレッジ」の会員に対し、オンラインでの旅行商品購入時に、購入金額100円につき1ポイントを付与する独自のポイントサービスを展開。ポイント交換サービスである「Gポイントサービス」にも加盟し、ポイント交換なども行っているが、同社サイト上からでなければ会員になれないため、ポイントサービスが旅行購入のきっかけとはなりにくかった。
ポイントを貯めるためのTカードは、加盟企業の店舗で気軽につくれる点が強み。日本の20代人口の56.5%が所有しているなど、若年層を中心に広く浸透していることから、同社ではTポイント導入により、若年層やファミリー層に対し旅行購入を訴求したい考えだ。
Tポイントサービスは、今年3月時点で、全国50企業、約3万100店舗で貯めることができる共通ポイントサービス。CCCが展開するレンタルビデオショップ「TSUTAYA」に加え、ファミリーマートやロッテリアなど利用頻度が比較的高い業種の企業が参画している。参画50社中27社がポイント付与サービスのみ行っている。このほか23社がポイントの付与、利用サービスを、15社がマイレージなど自社ポイントとの交換を行なっている。
