7〜9月の国内旅行は低迷 JATA調査

  • 2009年9月30日

日本旅行業協会(JATA)が四半期ごとに発表している旅行市場動向調査で7〜9月の国内旅行市場は、景気動向指数DIが3カ月前(4〜6月)のマイナス48からマイナス57へと減少。不況下での新型インフルエンザの発生に夏の天候不良が加わり、低迷した。会員アンケートでは国内景気が底を打ったとの声も聞かれ、3カ月後(10〜12月)はマイナス40と回復に向かう見通し。

 方面別に状況を見ると、東北は13ポイント増のマイナス43、北海道は5ポイント増のマイナス34と改善。一方、東京(含む横浜、浦安)は13ポイント減のマイナス42、九州は7ポイント減のマイナス47、甲信越は5ポイント減のマイナス55と悪化した。

 前年同時期と比較すると、東北は7ポイント上回ったが、他の方面はいずれも大きく下回った。東京は50ポイント、九州は39ポイント、京阪神(マイナス53)は37ポイントそれぞれ減少、その他各方面も30ポイント前後悪化した。

 3カ月後は京阪神をはじめ西日本の各方面で10ポイント前後の上昇が見込まれるが、北海道は8ポイント減となる見通し。

 一方、7〜9月の海外旅行市場は燃油サーチャージ廃止、新型インフルエンザの沈静化や9月の大型連休などにより、8ポイント増のDIマイナス72とやや回復した。3カ月後もマイナス59と復調傾向だが、新型インフルエンザやサーチャージ復活が懸念材料。

 JATAの旅行市場動向調査では、各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、DI(ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数を発表している。DI値の範囲は、100(すべての回答が「良い」)からマイナス100(同「悪い」)の間となる。620社を対象とし、230社から回答を得た。

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