四国ツーリズム創造機構（高松市、半井真司代表理事）と日本政策投資銀行（ＤＢＪ）は14日、「四国を訪れる欧米豪の外国人旅行者に関する調査報告書」を公表した。これによると四国訪問を主目的とした旅行者の比率が上昇。また四国遍路や直島などの四国独自のコンテンツが、地域への経済効果を高めていることが分かった。
両者が「四国を訪れる訪日外国人旅行者の動向調査に関する協定」に基づき、2024年度から継続的に実施している調査で明らかになった。
2025年の調査は、9月19日～10月26日に四国4県の主要観光地で実施。調査員による英語での対面式アンケートにより、四国を周遊中の欧米豪旅行者から459サンプルの回答を得た。サンプル数の内訳は北米が62、オーストラリアが55、欧州が321、その他が21。
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