前回コラムでは、2032年前後に日本人と外国人の宿泊者数が逆転し、日本人のみを主ターゲットとした旅館・ホテルは限られた施設を除いて立ち行かなくなる可能性があることを述べた。今回コラムでは、未来の旅館・ホテルの現場を誰が支えるのか、人材確保の話を取り上げたい。
旅館・ホテルの人手不足は深刻である。帝国データバンクの調査では、コロナ禍直後の8割超からは改善傾向にあるものの、依然として業種平均を上回る水準が続いている。さらに2035年に向けて、全産業で384万人分の労働力不足が見込まれる。日本人正社員を中心に据えた採用戦略は、絶対数の面でいずれ立ち行かなくなる。
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