日本旅行業協会（ＪＡＴＡ）は３日、会員各社と中連協会員各社に四半期ごとに実施している「旅行市場動向調査」の２０１８年３月期結果を発表した。国内旅行の現況（１～３月）は、景気動向指数ＤＩがマイナス１５となり、３カ月前（１０～１２月）のマイナス４から１１ポイント下降した。３カ月後（４～６月）はマイナス３へと上昇し、６カ月後（７～９月）はマイナス５となる見通し。
国内旅行の現況を方面別に見ると、愛知・岐阜・三重が５ポイント増のマイナス１５と回復。沖縄・奄美は４ポイント増の３とプラス域に。九州も４ポイント増でマイナス６。山陰・山陽は８ポイント減のマイマス２７、四国は７ポイント減のマイナス３３と大きく下降した。京阪神は１ポイント減少したが、５とプラス域を維持した。
３カ月後は、東北がマイナス２２、北陸がマイナス１４とそれぞれ大きく１１ポイントの上昇。北海道は９ポイント増のマイナス５、甲信越は７ポイント増のマイナス２２、山陰・山陽は６ポイント増のマイナス２１と回復。京阪神が４ポイント減の１、愛知・岐阜・三重が２ポイント減のマイナス１７と、この２方面のみ減少の見通し。
訪日旅行の現況は５と、３カ月前から９ポイント減。東北や甲信越・北陸が大きく回復。３カ月後は５と横ばい。６カ月後は７と２ポイント上昇の見込み。
海外旅行の現況は横ばいのマイナス１６。３カ月後はマイナス１０、６カ月後はマイナス１２の予測。
調査は２月５～２５日にＪＡＴＡ会員、中連協会員の５８８社を対象にインターネットで実施。２９７社から回答を得た。
