コロナ状況改善すれば「旅行再開を検討」8割
日本経済社が主催する「リゾートビジネス研究会」は4日、昨年12月に実施した「緊急事態宣言解除後のリゾート需要」調査の結果を発表した。およそ8割の人がコロナの感染状況が現状よりも改善、もしくは終息すれば、国内のリゾートや旅行の再開を検討したいと回答している。中でも20代、30代の比率が他の世代に比べて高かった。
今回の調査は、昨年4月の緊急事態宣言の発令直後に実施した第1回、宣言解除直後の6月の第2回に続くもの。いまだ終息の兆しが見えないコロナ感染拡大の状況にあって、国内や海外へのリゾートや旅行の再開に対する生活者の意欲はどう変化しているのかを把握することが目的。2020年12月10、11日に1都3県の男女千人にインターネットで実施した。
コロナ感染状況が現状より改善、または終息すれば、国内のリゾートや旅行の再開を検討したいと回答したのは79.0％。改善状況による再開意欲は「今すぐにでも」（12.8％）、「今よりも落ち着いたら」（36.0％）、「完全に終息したら」（30.2％）となっており、「行かない.行きたくない」は8.0％にとどまった。
性別では「女性」（81.4％）が「男性」（76.2％）に比べてわずかに高く、年代別では「20代」（85.0％）、「30代」（86.5％）が他の世代に比べて高かった。
「海外のリゾートや旅行の再開に意欲あり」と回答した人は55.0％。改善状況による再開意欲は「今すぐにでも」（5.3％）、「今よりも落ち着いたら」（11.4％）、「完全に終息したら」（38.3％）となっており、「行かない・行きたくない」（23.0％）は国内（8.0％）に比べて高かった。
性別では「男性」（53.2％）は「女性」（56.8％）に比べてわずかに低く、国内と同様に男性は再開に慎重だ。年代別では「20代」（65.0％）、「30代」（62.0％）が他の世代に比べて高かった。
旅行の目的地については、国内では「北海道」（43.4％）、「沖縄本島」（32.2％）、「沖縄離島」（23.2％）が上位に。海外は「ハワイ」（54.0％）がトップ。以下、「グアム」（18.0％）、「台湾」（17.1％）と比較的近場のエリアが続いた。
