渡航制限以降、約6割が越境ECでの日本商品購入増

　ワンドットは22日、中国人ママ100名「越境EC意識・行動調査」の結果を発表した。

中国最大級の育児動画メディアBabily（ベイビリー、中国名：贝贝粒）を運営するOnedot株式会社(本社：東京都港区、代表取締役CEO：鳥巣知得)は、4月28日から5月7日の期間、中国・上海のママ100名を対象に越境ECに関する調査を行いました。(調査方法:インターネットによるアンケート調査)

調査概要
■調査期間　　：2020年4月28日〜5月7日
■調査テーマ　：越境ECに関する意識・行動調査
■調査対象者　：上海の0〜3歳の子供を持つ既婚女性100名
■調査形式　　：インターネットによる調査

調査結果サマリー

〈レポートの詳細はこちらをご覧ください〉
https://prtimes.jp/a/?f=d29343-20200522-7028.pdf

Onedot株式会社は自社で培った事業知見を生かし、日本企業の中国越境ECを支援しています。

新型コロナウィルス感染拡大の影響で日本国内販売が大きく影響を受ける中、中国では「ポスト我慢消費(反動消費)」とも言われる急速な消費回復傾向が顕著にみられます。調査結果に見られるように、日本へ旅行ができず、「代理購入」による並行輸入品の販路も断たれた今、多くの中国人生活者は越境ECの公式のチャネルを通じて日本商品を購買するようになっています。国別比較においても、商品の魅力の高さと地理的な近接性から、日本商品が優位なポジションにあることが伺えます。