帝国データバンクはこのほど、遊園地・テーマパーク（ＴＰ）経営企業の実態調査を行った。調査対象189社の2019年決算における収入高合計は前年比8.5％増となった。
189社のうち、増収が59社、減収が89社、横ばい（増減率が3.0％未満）が41社。
11の地域別では7地域の収入高合計が増加した。伸び率トップは東京の20.8％増。体験をテーマに楽しむＶＲ（仮想現実）やリアル脱出ゲームなど新アトラクションの認知度が向上し、増収に寄与した。
近畿は5.1％減と減少幅が最も大きかった。兵庫県姫路市のジャパンパーク＆リゾートが運営していた「スペースワールド」が2018年に閉園したことによる収入高反動減や、地震、大雨、台風などの災害により、訪日外国人を中心とした利用客減で減少率トップとなった。
今後の見通しについて同社は、「2020年上半期は、新型コロナウイルスの感染拡大に伴い卒業旅行やゴールデンウイークの季節需要を取り込めなかった。下半期は小中学校などの夏休み期間短縮の動きや新型コロナウイルスの第2波、第3波への懸念、Ｇｏ Ｔｏトラベルキャンペーンで東京都が除外されるなど、厳しい見通しが続くだろう」としている。
