
日本温泉協会の理事会
日本温泉協会が理事会
日本温泉協会(笹本森雄会長)は7日、理事会を東京都千代田区の全国旅館会館で開き、事業計画などを審議した。来年度の事業計画では、ユネスコ無形文化遺産に日本の温泉文化を登録するための運動、第3回「温泉検定」の実施、温泉モニタリング装置の開発・普及への協力などを重点施策とすることを決めた。来年度の会員総会に事業計画案を提出する。
ユネスコ無形文化遺産への日本の温泉文化の登録運動では、協会設立90周年を記念した2019年度総会において、登録を目指して継続的に活動することが決議された。設立100周年に向けて、日本の温泉文化の価値を国内外に発信し、団体、個人の賛同を得ながら登録の実現を目指す。
温泉に関する知識の普及を目指す「温泉検定」は、19年度の初開催に続いて、第2回試験を12月6日に東京都内で実施した。新型コロナウイルスの感染防止策を徹底した上で69人に受験してもらった。来年度は第3回試験を実施する予定。
地熱発電開発などに対して温泉資源を保護するため、研究機関や企業による温泉モニタリング装置の開発、普及に協力する。資源保護には、温泉の湯量や温度などのデータを継続的に把握することが必要。高品質かつ簡易で安価な装置の普及につなげる。
温泉がもたらす健康増進への効果に関する調査にも取り組む。環境省が湯治による健康効果の測定事業などを実施しているが、協会としても会員の協力を得て、利用者の声を収集する活動などを含めた調査事業の実施について検討する。
今年度はコロナ禍の影響で、「旅と温泉展」が中止、会員総会が書面決議になるなど、協会運営に大きな影響を受けた。笹本会長は理事会のあいさつで「今年度は事業の推進に苦戦している。しかし、会員の皆さまがコロナ禍の中でがんばっておられる。来年度は計画に基づいてしっかりと事業に取り組んでいきたい」と述べた。
日本温泉協会の理事会