宿泊施設の外国人採用へ、リクルートが「理解深める会」

  • 2018年3月22日

「理解を深める会」では、外国人留学生への就職相談会などを実施

 リクルートファイナンスパートナーズ(東京都中央区、小川安英社長、以下「リクルート」)は2月14日、宿泊施設のインバウンドへの取り組み支援として、施設と外国人留学生が交流する「理解を深める会」を奈良県吉野山のビジターセンターで開催した。宿泊施設4施設と外国人留学生15人が参加。交流を通じて、外国人留学生採用に向けた相互理解を深めた。

 理解を深める会は、インバウンド対応への取り組みに向けて双方の理解を深めるため、宿泊施設と外国人留学生が交流できるプログラムを実施。1300年以上も歴史を持つ観光地「吉野山」への理解を深める勉強会や客室、入浴施設などを説明する施設見学、仕事内容や勤務条件などを質疑応答する相談会を行った。

 宿泊施設側として参加した吉野荘湯川屋の山本義史代表は、「今まではイメージできなかった、外国人と働くことに対し、留学生と接して考えが変わった。サービスを学び、おもてなしの心を身に付けたい気持ちが伝わった。当館でも外国人旅行者は増えている。外国人留学生の力は、メール対応、SNSの発信など、インバウンド需要の対策にも生かせる」と採用への意欲を示した。

 外国人留学生として参加したネパール出身のマルララビンドララズさんは「日本は安全できれいで文化を大切にする心も素晴らしい。『日本のおもてなし』は世界レベルと聞いており、ぜひ日本で働きサービスやホスピタリティを身に付けたい」と語った。

 リクルートグループのじゃらんリサーチセンターが2017年に行った「インバウンド対応満足度調査」では、訪日旅行でよくなかったサービス上位10項目のうち、6項目が「言語対応」に関わるものだった。リクルート担当者は「外国人採用に関心はあっても『採用ルートがない』『雇用方法が分からない』『言語や文化の違いに不安がある』といった理由で外国人採用に踏み出せていない宿泊施設が多くある」と課題を述べた。

 リクルートが運営するパートナーズクラブは「じゃらんnet」参画の宿泊施設を対象とした会員制の組織。インバウンドへの取り組みをはじめ「ヒト・モノ・カネ」といわれる経営資源の情報や施設の経営の課題解決サポートなどさまざまなサービスを提供している。


宿泊施設4施設と外国人留学生15人が参加


「理解を深める会」では、外国人留学生への就職相談会などを実施

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