リクルートは2月15日、オンライン記者発表会を開き、「コロナが生んだ『こころの故郷さがし』」と題し、新たな旅行スタイルによる地域活性化の兆しについて報告した。暮らしや文化の体験などを入り口に、地域の関係・定住人口につなげる地方活性化の可能性について解説。自治体や観光事業者による取り組みでは、地域に根差した魅力ある体験・交流のプログラム化で再訪を促し、住民との交流を育みながら、その地域の中で何らかの役割を見つけてもらう仕組みづくりなど提言した。
リクルートでは、コロナ禍の中、都会に暮らす人々を中心に、地元以外に心が満たされる場所を持ちたいというニーズが高まっていると指摘。同社が昨年9月に実施したアンケート調査（5784人回答）では、全体の56.0％が「生まれ育った地元以外にも“帰省しているかのような感覚を感じられる場所”が欲しい」と答えた。
居住地や生まれ育った地元以外に、地域への共感、地域への貢献などの思いを抱くことができる場所を「こころの故郷」と呼び、「こころの故郷を探す旅」を現地の暮らしや文化を体験したり、現地の人たちと交流する旅の形と捉えた。ボランティアや就業などにつながり、地域の担い手確保、二地域居住や移住に結び付く可能性も指摘した。
こころの故郷を求めるニーズを見据え、全国各地で地域文化の体験や地域住民との交流を促す試みが始まっているという。事例として、食やアクティビティを通じて現地の雪国文化を体験できる古民家ホテル「ｒｙｕｇｏｎ」（新潟県南魚沼市）、観光の魅力化から地域づくりの担い手確保を進める上天草市（熊本県）の取り組みなどを挙げた。
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