
レジャー白書、コロナ禍の影響分析
日本生産性本部・余暇創研が8月24日発表した「レジャー白書2020」(概要)は、コロナ禍とレジャー産業について特集した。調査の分析を共同で担当した桜美林大の山口有次教授は「マイクロツーリズムが促進されたとしても、交通機関への売り上げ貢献度は決して大きくない。3密を心配してマイカー利用にシフトする可能性もある」と指摘した。
今年に入ってから緊急事態宣言が解除された5月までのレジャー産業界におけるコロナ禍の影響について総括した。
旅館・ホテルへの影響について、「これまで人気のあったビュッフェスタイルの飲食は感染拡大の懸念が指摘されたことで一斉に姿を消した」とし、外食も「外出自粛は3密を作りやすいことから敬遠され、大きな打撃を受けた」と強調。
コロナ禍はインバウンドに影響を与えたが「世界的に感染の終息が見え、日本と諸外国において観光目的の入国制限措置が解除されない限り、国際的な人の移動はできないため、需要回復には時間を要する」と予想。
コロナ禍で脚光を浴びるレジャーも現れ、「ゲーム、有料動画・音楽配信、電子コミック・書籍、オンライン講座」を挙げた。
また、働き方に注目が集まっているが、「改革は順調に進んでいるとは言い難く、リモート勤務も大幅に普及したとはいえない。しかし、生活時間の柔軟化が進めば、そこに新たなレジャーの芽が生まれる可能性がある」とした。