討議の内容を発表する受講者
ＪＴＢ旅行スタンプ加盟店連盟（河合徹会長＝岐阜県・大滝鍾乳洞レスト部）は2月26～28日、東京都多摩市のＪＴＢ研修施設「フォレスタ」で第25回みやげ塾を開いた。連盟会員の若手社員ら16人が受講。観光業界の専門家らの講義を聞くとともに、受講者同士が土産業界の発展、より良い店作りに向けてディスカッションした。
塾は「業界の将来は優秀な人材の量で決まる」との連盟の調査研究委員会（発展的解消）の答申を受けて、土産業の人材育成講座として1999年に発足。以来、年1回のペースで開いている。
3日間にわたる塾では、立教大学の前田勇名誉教授が消費者心理、ジャパンショッピングツーリズム協会の新津研一専務代表理事が外国人客、ヒューマン・エデュケーション・サービスの権代美重子代表が魅力の発信をテーマに講義。ＪＴＢ個人事業本部Ｗｅｂ販売部の山口健一国内旅行統括部長はＪＴＢのウェブ販売拡大の取り組み、連盟の河合会長らは土産業の現状と未来、連盟事業について講義した。
受講者は3班に分かれ、講師の講義内容をもとに、それぞれテーマを決めてディスカッション。最終日に討議の内容を発表した。
「強みを伸ばす」をテーマにした班は「従業員同士がコミュニケーションを密にし、情報を共有して販売拡大につなげる」、「インバウンドと地域密着」をテーマにした班は「まず、自分の土地を知ること。地域の人々と交流することで情報を収集できる。情報の集合体をお客さまに提供することで売り上げを伸ばす」などと述べた。
「目的地にしてもらう」「従業員の意識改革」の二つをテーマにした班は「メディアを巻き込んだ誘客戦略」「まず、自分が変わること」などの必要性を述べた。
塾の受講者は25回で延べ489人となった。河合会長は「地域に支持され、お客さまから『行きたい』と思われる店作りを進めてほしい」と受講者にエールを送り、一人一人に修了証書を手渡した。
討議の内容を発表する受講者
