最優秀賞に輝いたチーム「マスターキー」のメンバー
日本能率協会は10月7日、8日の2日間、札幌市のアクセスサッポロで「第9回観光・ホテル・外食産業展－HOKKAIDO2026－」を開いた。初日の同会場で「ネクストリーダーズ北海道研究発表会」が行われた。北海道のホテル・旅館などで活躍する若手リーダーたちが、5チームに分かれてプレゼンテーション合戦を繰り広げた。
最優秀賞には「ホスピタリティ産業の人材不足解消に向けて」を発表したチーム名「マスターキー」が選ばれた。準優秀賞は「人材を育てる組織の土台作り」を発表した「Teamどさんこ」と、「ホスピタリティ産業の新しい形を考える」を発表した「Dosanko〜シマエナガ見てみたい！〜」が受賞した。最優秀賞に輝いたマスターキーのメンバーは、来年3月19日に東京ビッグサイトの「第55回国際ホテル・レストランショー」会場内で開かれる全国ファイナルステージに出場し、日本一に挑戦する。
最優秀賞に輝いたチーム「マスターキー」のメンバーと徳江審査委員長（＝左端）
準優秀賞のチーム「Dosanko～シマエナガ見たみたい！～」の発表
準優秀賞の「Teamどさんこ」
ネクストリーダーズとは 企業の枠を超えた次世代育成プロジェクト
ネクストリーダーズは、一般社団法人日本能率協会が主催するホスピタリティ産業の次世代リーダー育成プロジェクトだ。観光産業の未来を担う20〜30代の若手が、企業の垣根を越えて集結し、業界が抱える課題の解決策を議論・研究する。導き出した答えを展示会の特設ステージで発表するコンテスト形式で実施される。
2026年は3回目の開催となり、札幌・大阪・福岡・東京の4地区で展開される。約200名の次世代リーダーの参加が見込まれている。今年度の共通テーマは「ホスピタリティ産業や産業を取り巻く環境において最も大きな課題と考えることを一つ挙げ、その上で解決策を提示せよ」というものだ。各地域の最優秀チームは2027年3月19日に東京ビッグサイトで開かれる全国ファイナルステージに進出し、全国チャンピオンを目指す。
大阪地区大会はすでに開催済みで、「富士山のＴＥＰＰＥＮ」チームが最優秀賞を獲得している。福岡地区大会は今月末に開かれる予定だ。なお、第1回・第2回の全国大会では福岡地区のチームが連続優勝している。
プログラムは全4回で構成される。第1回はオリエンテーションと階層別ディスカッション、第2回はポスター作成とポスターセッション、第3回はチームごとのプレ発表と振り返り、第4回が展示会内の特設ステージでの本番発表だ。発表時間は1チーム8分と定められており、審査員による採点に加え、出場チームおよび来場者による投票も結果に反映される。
北海道大会の審査員6名 委員長は東洋大・徳江准教授
北海道大会の審査は、以下の6名が担当した。
審査委員長および総合ファシリテーターを務めたのは、東洋大学国際観光学部准教授の徳江順一郎氏。札幌地区のアカデミックアドバイザーおよび地域ファシリテーターは、札幌学院大学専任講師の影山みゆき氏が担った。
審査員は以下の4名だ。公益財団法人札幌国際プラザ コンベンションビューロー部長の稲垣恵氏、加森観光株式会社事業開発室長の加森万紀子氏、Career Partners Totoki代表でキャリアコンサルタントおよびネクストリーダーズ大阪大会地域ファシリテーターの十時あや氏、そして札幌国際大学副学長・教授の横田久貴氏。
会場では来場者もピンポン玉を使った投票に参加できる仕組みが導入され、業界関係者が一体となって次世代リーダーたちの提言を評価した。
5チームの発表概要
「人材定着＝恋愛」 ユニークな切り口でエンゲージメント研修を提案
トップバッターを務めたのは、C班「新しいホテルのリーダーズ」だ。メンバーは、札幌国際大学の高橋怜冬氏、しこつ湖鶴雅リゾートスパ水の謌の伊藤鴻輝氏、京王プラザホテル札幌の對馬雪乃氏、ホテル鹿の湯・花もみじの小野誠氏、JRタワーホテル日航札幌の藤崎皓気氏、札幌国際大学の齋藤愛実氏の6名。発表テーマは「人材定着＝恋愛〜＝LOVE〜」だ。
宿泊業における最大の課題を「人材定着」と定義したうえで、職場のコミュニケーションを恋愛に例えるユニークな切り口で問題を提起した。
観光庁のデータをもとに、宿泊業の入職率・離職率がいずれも他産業に比べて高く、人材の入れ替わりが激しいことを指摘。就職後3年以内の離職率は宿泊業で55％と、大卒全体の33％を大きく上回る現状を示した。
「ここで働きたい」と思えるかどうかが定着の鍵だとして、従業員エンゲージメントを高める研修の定期的な実施を解決策として提案した。HR総合研究所の調査では、企業理念の浸透が必要だと考える企業は85％に上る一方、実際に浸透していると答えた企業はわずか6％にとどまるという衝撃的なデータも引用した。
研修は経営者が直接進行し、意見交換を通じて企業理念の浸透度や現場への反映状況を把握する設計だ。サントリーホールディングスが企業内大学「サントリー大学」を通じて離職率1.8％、新入社員の5年以内在職率約9割という高い定着率を実現している事例を根拠として挙げた。宿泊業でも同様の取り組みにより、40％近い離職率低下が見込まれると主張した。
発表では、スケッチブックを使ったテレビ番組風の演出も取り入れ、学術的な理論の引用と組み合わせた独自のスタイルが来場者の関心を集めた。
審査員の影山みゆき氏は講評で「人材定着というテーマを企業理念の浸透によるインナーブランディングとして捉えた視点が有益だ。内部のエンゲージメントを高めることで、定着だけでなく新たな人材確保にもつながっていく」と評価した。
データが裏付ける人手不足の構造 バス業界の人材融通を観光に応用
B班「New Generations」が発表したテーマは「人手不足が招くホスピタリティ産業への影響と課題」だ。メンバーは、定山渓鶴雅リゾートスパ森の謌の小松大晃氏、札幌グランドホテルの三木亜弓氏、ニューオータニイン札幌の王邦浮氏、グランドメルキュール札幌大通公園の安部航太氏、定山渓万世閣ホテルミリオーネの武蔵洸貴氏の5名。
発表は、DX化が進む一方で「システムの裏側では依然として人の手が必要であり、DXだけでは人手不足の根本的な解決にならない」という問題意識から出発した。
帝国データバンクが全国2万3000社を対象に行った調査では、51.3％の企業が人手不足を感じており、宿泊業の正社員不足率は68.3％と全産業平均を約18ポイント上回ることをデータで提示した。
人手不足の要因として、①需要の都市集中、②施設ごとの季節変動、③他産業への人材流出、④過疎化・高齢化による労働力不足、⑤インバウンド急増と語学スキル不足の5点を地域別事例とともに詳細に分析した。熊本県や北海道千歳市への半導体工場進出による賃金上昇と人材流出、秋田県での全国平均の2倍以上の速度での労働人口減少なども具体的に言及した。
解決策として提案したのが、バス業界で商工組合中央金庫が2025年10月に開始した人材融通サービス「融通」の観光業界への応用だ。閑散期に余剰人材を繁忙期の地域に出向・派遣することで、受け入れ側は貴重な人手を補い、出向元は閑散期の固定費を削減できる仕組みだ。
北海道の道南バス株式会社が昨年末から今年3月の3ヶ月間、広島県から乗務員2名の派遣を受け入れた結果、運行本数を増やして約6000人の利用客と2000万円超の売上を確保した実績も紹介した。北海道の春先の閑散期に関西や沖縄へスタッフを出向させ、逆に冬場は他地域から人材を受け入れるモデルを観光業に展開する構想だ。
まずは北海道内の旅館・ホテルで試験運用を開始し、日本旅行業協会・全国旅行業協会への説明会実施などを経て、将来的に全国展開を目指す方針も示した。
徳江審査委員長は「サービスは在庫化できないというところを別の角度から丁寧になぞってくれた。冒頭で人手不足に関するデータを細かく出したことが説得力をさらに増した。他産業の事例を使えるとわかったコロンブスの卵のような発見で、きれいにまとめた優れた発表だった」と高く評価した。
「8.1万人不足」に対峙 連合会とデジタルプラットフォームで量と質の両立
D班「Dosanko〜シマエナガ見てみたい！〜」のテーマは「ホスピタリティ産業の新しい形を考える」だ。メンバーは、札幌国際大学の西原実優氏、北星学園大学の山崎梨夏氏、定山渓鶴雅リゾートスパ森の謌の中田有香氏、札幌グランドホテルの三条亜由美氏、ルスツリゾートホテルの宮本康之氏、ANAクラウンプラザホテル札幌の三澤将太朗氏（当日欠席）の6名。学生2名と実務家4名という多様な構成で、夏休み期間中も電話ミーティングや対面打ち合わせを重ねて発表を仕上げた。
2028年度に宿泊業で不足すると見込まれる人材数は「8.1万人」という数字を冒頭に提示。国はDXを含む生産性向上で3.4万人、国内人材確保で2.7万人、外国人材活用で2万人という枠組みを策定しているが、いずれも現場での未経験者育成が不可欠な点を指摘した。
「量を増やすだけでは質が下がる、質を追えば人材が足りない」という矛盾を「量と質の両立」として課題の核心に据えた。量の問題は受け入れ体制・育成時間・指導者不足、質の問題はSOPの整備不足にあると分析した。
解決策として提唱したのが「ホスピタリティ連合会」の結成だ。企業・資本の垣根を超えて複数のホテルが協力し、①人材の融通、②認定制度、③共同教育教材の提供、④住まいの提供という機能を持つ連合体を構築する。既存の業界団体との違いは、教育と認定を組み合わせることで量だけでなく質も担保できる点だという。
さらに、個人のスキルや認証状況をスマートフォンで管理できるデジタルプラットフォームの構築を提案した。スタッフは取得した認証を積み重ねることで他ホテルからの派遣依頼を受けられるようになり、上司の承認を経て勤務が決定する仕組みだ。共通SOPの作成→現場でのロールプレイング→試験→認証という一連の育成フローも示した。
実現に向けては在籍型出向などの法的制度や登録支援機関との連携を活用し、まずは近隣3〜5社で試験運用を開始し、段階的に法人化と人材シェアの拡大を目指すロードマップを示した。
徳江審査委員長は「量と質のシンプルでありながら両立が難しいテーマに着目した視点が良かった。技能を可視化して共有していくことが鍵であり、札幌の宿泊業を代表する方々が集まる場で提言した意義も大きい」と述べた。横田久貴審査員も「直近の課題解決だけでなく、量と質を分けて近未来的な視点でホスピタリティの本質に向き合った発表は評価できる。質の可視化を通じてスタッフが自身の強みと不足を自覚し、社内で共有できる点が有益だ」と高く評価した。
最優秀賞 オープンバッジでスキル可視化、北海道から全国へ
E班「マスターキー」が発表したのは「ホスピタリティ産業の人材不足解消に向けて」だ。メンバーは、札幌国際大学の阿部拓主氏、札幌パークホテルの原田彩生氏、札幌プリンスホテルの吉野真司氏、ポルトムインターナショナル北海道のコンパンヤードゥンハタイ氏、ぬくもりの宿ふる川の木下健太郎氏、ザロイヤルパークキャンバス札幌大通公園の塚原砂菜氏の6名。
発表は「DXで生み出した時間を教育へ再投資し、オープンバッジでスキルを可視化・評価できれば、人材は定着する」という仮説を核に構成された。
DXによる定型業務の効率化で生まれた時間的余白を学習・研修に充て、身につけたスキルをオープンバッジとしてデジタル上で証明する。従来の資格・検定が「何を学んだか」を証明するのに対し、オープンバッジは「何ができるか」を可視化する点が特徴だ。
オープンバッジがこれまで普及しなかった理由として、客観的な評価の難しさと社内に閉じた運用になりやすい点を挙げ、業界共通の基準で評価できる仕組みの構築で解決できると提言した。バッジを人事評価や昇給・昇格と連動させることで従業員に学ぶ動機を生み、認証スタッフの存在を発信することで顧客からの信頼向上にもつながるとした。
シニア層の潜在労働力活用においても有効な手段として位置づけた。政府の調査では、働きたいのに働けていないシニア層が数百万人規模で存在するとされており、40〜50代が現役のうちにスキルを可視化・定着させることの緊急性を訴えた。
先行事例として、スキル可視化が進むフィンランドでは学習完了率が大幅に向上し、8割以上がモチベーションの高まりを実感しているデータを紹介した。
評価基準の策定は一から行うのではなく、厚生労働省の職業能力評価制度や技能評価基準を活用する方針だ。運営資金は導入時に補助金を活用し、その後は宿泊税の一部を充当することで継続的な運営を確保する。まずは北海道で実証実験を行い、効果検証を重ねながら「北海道モデル」として全国展開を目指す構想を示した。
審査委員長の徳江氏は「背景理論からデータの緻密さがとても好感が持てた。数字の裏付けは強い。北海道モデルを全国展開するという提言も非常に良かった。どうしても東京中心になりがちな中で、地方で成功したモデルを逆輸入する感覚が私は好きだ」と講評した。加森万紀子審査員も「費用対効果の面でも現実的で、背景理論もしっかりしており説得力がある。日本本来の職人的な成長価値観を、数値化や可視化で支援する仕組みとして非常に魅力的だ」と述べた。
低賃金と高離職率の構造に切り込む 推し文化とデジタルチップで変革を
A班「Teamどさんこ」のテーマは「人材を育てる組織の土台作り」だ。メンバーは、札幌国際大学の林悠登氏、定山渓鶴雅リゾートスパ森の謌の浪岡望氏、ホテルモントレエーデルホフ札幌の松田桃香氏、株式会社リモートロックジャパンの増田理乃氏、ANAクラウンプラザホテル札幌の今野祐之介氏、JRタワーホテル日航札幌の安ヶ平有希氏の6名。東京からの学生メンバーも加わる多拠点チームで、調整の難しさを乗り越えて全員の意見を集約した発表を実現した。
チームはホスピタリティ産業の最大課題を「人材を育て、定着させ、次世代へつなげる仕組みの定着不足」と定義した。その背景を「お金・利益の構造」「国政策の動き」「高い労働流動性」の3つの視点から分析した。
厚生労働省のデータによると、宿泊飲食サービス業の所定内給与額は月額27.7万円と全16産業の中で最も低い。離職者の約3割が賃金を退職理由に挙げている。一方で、インバウンド消費の12〜20％が海外OTAへの手数料として海外に流出しており、賃金改善のための原資が外部に流れ出ている構造的課題も指摘した。
観光庁の予算は発足時の約30倍の規模に膨らみ、第5次観光立国推進基本計画が進行中だが、国が観光客数や消費額を増やす政策を加速する一方で、現場の人手不足や低賃金の改善が追いついていないという「巨大なギャップ」を浮き彫りにした。離職率は21.5％と全産業平均の約2倍で、「優秀な人材に教育負担が集中し、疲弊してさらに離職するループ」に陥っていると述べた。
解決策として、日本独自の「推し活」文化を活用した「デジタルチップと応援メッセージ」の導入を提案した。フロント・コンシェルジュ・シェフなどのスタッフに個別QRコードやプロフィールカードを提供し、感動した顧客がスマートフォンから直接デジタルチップと応援メッセージを送信できる仕組みだ。支払われた対価がスタッフ個人の報酬に直結することで、自発的で持続可能なモチベーションが生まれるという。
もう一つの解決策は、業界共通の5段階評価基準（レベル1〜5）の策定と待遇への直結だ。転職するとキャリアがリセットされるという問題を業界共通基準で解消し、スキルを磨けば確実に報われる環境を整える。この2つの解決策は経営学のサービスプロフィットチェーン（SPC）の好循環と合致するとして、人材への投資を最もリターンの高い経営戦略に位置づけた。
審査委員長の徳江氏は「最初に主張を明示してから解説へ進む流れが分かりやすかった。観光庁の政策だけでなく海外への資金流出という論点も押さえ、海外の観光先進国との比較を通じて解決策を提示した点が非常にエレガントな構成だった」と評した。稲垣恵審査員は「次世代のメンバーが次世代のことを考え、国の構造をしっかり調査した成果が伝わった。来訪者への対応を充実させることがファンを増やし再訪を促す好循環につながるという考え方も共有できた」と述べた。
徳江委員長の総評 北海道の人手不足の深刻さが浮き彫りに
全5チームの発表を終えて審査委員長の徳江順一郎氏が総評を述べた。
「北海道のほぼ全チームが人手不足・人材に関する発表をした。他の地域ではここまで全チームが同じテーマということはなかった。それだけ北海道の人手不足は深刻なのだと改めて感じた」と指摘した。
参加者の姿勢については「他の地域では小芝居が当たり前だったりお揃いのTシャツを作ってきたりするが、北海道の方々はとても控えめで、しっとりとしたスーツ姿での真摯な発表が心にしみた。その勢いを持って東京で全国制覇を成し遂げてほしい」とエールを送った。
審査結果については「コンマ数点レベルの僅差で順位が決まった。昨年の札幌チームも全国大会で僅差で優勝を逃している。今年こそ頑張ってほしい」と述べた。
最優秀賞・準優秀賞の発表と受賞コメント
表彰式では、影山みゆき地域ファシリテーターが準優秀賞を発表した。
準優秀賞1チーム目は「Teamどさんこ」。リーダーは「惜しくも優勝はできなかったが、皆さんで一緒に取り組んできたものを評価していただけた。ありがとうございました」と感謝を述べた。
準優秀賞2チーム目は「Dosanko〜シマエナガ見てみたい！〜」。リーダーの宮本康之氏は「優勝を狙いたかったが、ここまで頑張ってきた成果として準優勝を取れたことに感謝している」とコメントした。
最優秀賞は、徳江審査委員長から「マスターキー」に賞状が授与された。授与にあたり徳江氏は「3ヶ月間頑張ってきた成果が本日の発表となった。ホスピタリティ産業の課題解決のため議論・研究を重ね、見事なプレゼンテーションをされた」と称えた。
マスターキーのリーダーは「一番スタート出しが細くていろいろ言われたチームだったが、ここまでみんなで力を合わせてこられて良かった」とチームの成長を振り返った。
来年度の開催も決定 新会場・札幌産業展示場で
閉会に際し、来年度の開催が発表された。ネクストリーダーズ2027は2027年10月6日・7日に開催される予定だ。会場はこれまでのアクセスサッポロから、2027年9月に新設される「札幌産業展示場」に移る。
また、最優秀賞を獲得したマスターキーは、2027年3月19日に東京ビッグサイトで開かれる「第55回国際ホテル・レストランショー（HCJ2027）」の全国ファイナルステージに出場する。札幌・大阪・福岡・東京の4地区代表が全国チャンピオンを争う舞台で、北海道チームの悲願の全国制覇が期待される。
出場メンバーと審査員の皆さん
【kankokeizai.com 編集長 江口英一】
