JTBは7月2日、2026年夏休み（7月15日〜8月31日）の旅行動向見通しを発表した。夏休みの総旅行者数は7117万人（対前年95.4%）、総旅行消費額は4兆474億円（同98.3%）と推計。所得は増加傾向にある一方、物価高の影響で旅行は節約と工夫でメリハリをつけた志向が鮮明になっている。
国内旅行者数は6900万人、単価は上昇
国内旅行は旅行者数が6900万人（対前年95.6%）、一人当たりの平均旅行予定費用は4万8500円（同103.2%）、総旅行消費額は3兆3465億円（同98.6%）の見込みだ。
旅行者数は給与所得や夏のボーナスの増加が見込まれる一方、それを超える節約志向の高まりにより昨年よりやや減少と予測。平均旅行予定費用（単価）は物価等の上昇が価格に転嫁された影響を受け、昨年に引き続き上昇の見込みとなっている。
旅行時の暑さ対策として、屋内施設での滞在や移動を最小限に抑えた観光、早朝・夜間の涼しい時間帯の観光への関心が高まっている点も今年の特徴だ。
海外旅行者数は217万人、円安・国際情勢が影響
海外旅行は旅行者数が217万人（対前年91.2%）と推計。国際情勢や円安なども影響し昨年より減少の見込みだ。一人当たりの平均旅行予定費用は32万3000円（同106.3%）、総海外旅行消費額は7009億円（同96.9%）となる。
費用を抑える工夫として、現地の物価が手ごろ、円安の影響が少ない、航空券代が比較的安いなどの旅行先を選択する動きが広がっている。旅行時期は9月のシルバーウィーク（5連休）など夏休み前後にやや分散する傾向も見られる。
旅行意向は30.6%、前年より3.6ポイント減
JTBが2026年6月8日〜11日にかけて全国15歳以上79歳以下の男女1万人を対象に実施したインターネットアンケートによると、今年の夏休みに「行く」（「行く」と「たぶん行く」の合計）と回答した人は30.6%で、前年から3.6ポイント減少した。
夏休み前後（6月15日〜7月14日、9月1日〜9月30日）の旅行については、「夏休みの前後だけに行く」が8.8%と0.6ポイント増加した一方、「夏休みだけ行く」は10.5%（前年比1.9ポイント減）、「夏休みとその前後に行く」は20.2%（同1.6ポイント減）となった。混雑や料金高騰を避けるためか、ピークシーズンを外して旅行する傾向が高まっている様子がうかがえる。
性年代別では、男女ともに若い年代ほど旅行意向が高い傾向が見られた。「行く」の割合は男性29歳以下が40.5%、女性29歳以下が39.4%で最も高いが、いずれも前年より減少。前年と比較すると全世代で減少しているものの、女性50代以上では減少率が小さかった。
旅行に行かない理由としては「夏休み期間は混雑するから（29.2%）」が最多で、次いで「家計に余裕がないので（26.3%）」、「家でのんびりしたいので（25.9%）」、「夏休み期間は旅行費用が高いから（16.8%）」と続いた。
旅行に行く人の意識 「豪華派」が微増、ガソリン代は意識も車利用は多数
今年の夏休みに旅行へ行くと答えた本調査対象者2060人に旅行に対する考え方を聞いたところ、「昨年の夏より旅行日数を増やす」は13.9%（前年比2.3ポイント減）で、「昨年の夏より旅行日数を減らす（5.4%）」を大きく上回った。
「昨年の夏より遠方へ旅行したい（7.6%）」は「昨年の夏より近場の旅行に行きたい（6.3%）」を上回っているものの、その差は前年の3.4ポイントから1.3ポイントに縮まっている。
「お金をかけて豪華に過ごす予定（6.6%）」は前年から1.2ポイント増加した一方、「お金をかけず質素に過ごす予定（5.7%）」は0.2ポイント減少した。
ガソリン代については「ガソリン代に関係なく、車を利用したい（16.0%）」が前年より1.7ポイント減少したものの、「ガソリン代が高いので車の利用は控えたい（3.0%）」を大きく上回っている。
また「国際情勢や感染症、円安や物価高に関わらず、旅行したい（5.4%）」、「来年以降、円安や物価高がさらに進んだり物価が上がったりする可能性があるので、今のうちに旅行したい（3.8%）」、「国際情勢や感染症などの影響の少ない地域を旅行したい（3.3%）」はいずれも前年より増加した。
国内旅行の詳細動向 「家族と過ごす」が旅行目的トップ
旅行先を「日本国内」と答えた1921人の旅行傾向を見ると、旅行目的は「家族と過ごす（33.0%）」が最も多く前年比0.3ポイント増。次いで「食事、地域の味覚を味わう（27.3%）」が0.8ポイント増、「リラックスする、のんびりする（27.1%）」が1.4ポイント減、「温泉でゆっくりする（23.3%）」が0.2ポイント減となった。
旅行日数は「1泊2日（39.0%）」が最も多く前年から2.5ポイント増加した。「2泊3日（32.7%）」は横ばい、「3泊4日（15.6%）」は1.8ポイント減と、短期旅行に回帰する傾向が見て取れる。
一人当たりの旅行予定費用は「2万円〜3万円未満（19.1%）」が最も多く、次いで「4万円〜5万円未満（17.1%）」、「1万円〜2万円未満（17.0%）」となり、いずれも前年より増加している。
旅行先は「関東（19.0%）」が最多で、次いで「近畿（14.9%）」、「北海道（11.2%）」、「東海（11.0%）」と続いた。伸び率では「関東」が1.8ポイント増、「東北（9.3%）」が1.2ポイント増。一方、「甲信越」が2.1ポイント減、「九州（9.0%）」が1.1ポイント減、「沖縄（3.3%）」が1.0ポイントの減少となった。
旅行先を選んだ理由は「行きたい場所があるので（42.7%）」が最多だが2.0ポイント減。「泊まりたい宿泊施設があるので（18.9%）」が2.5ポイント増、「観光客などで混雑してなさそうだから（6.4%）」が0.5ポイント増と、宿泊施設へのこだわりや混雑回避を重視する傾向が強まっている。
同行者は「子供づれ（中学生まで）の家族旅行（23.8%）」が最多で1.9ポイント増、次いで「夫婦のみ（21.8%）」、「ひとり（17.8%）」の順。「ひとり」は1.5ポイント減と最も大きな減少率を示した。
利用交通機関は「自家用車（49.6%）」が最多だが前年比2.0ポイント減。「レンタカー（9.6%）」も1.2ポイント減となった。一方「JR新幹線（26.3%）」は1.7ポイント増、「JR在来線・私鉄（22.4%）」は1.5ポイント増、「格安航空会社（LCC）（6.2%）」は0.2ポイント増と、ガソリン価格の上昇傾向が各交通機関の選択に影響している可能性がある。
利用宿泊施設は「ホテル（64.1%）」が最多で0.5ポイント増。次いで「旅館（23.1%）」が0.4ポイント減、「実家・親族の家（18.6%）」が0.8ポイント減となった。
暑さ対策に「屋内観光」、デジタルデトックスも注目
今年の夏休みの旅行で気になる場所としては「自然が楽しめる場所（国立公園や花畑など）（30.8%）」が最多で、次いで「動物園や水族館（14.8%）」となった。性年代別では、「自然が楽しめる場所（登山やアウトドアなど）」は男性20代（22.6%）と40代（23.0%）が高く、「あえて事前には決めず、現地に行ってから決める」は男性50代（19.4%）と女性70代（19.4%）が高い傾向にある。「寺社仏閣、史跡などの歴史スポット」は女性60代で高く、夏の楽しみ方に性年代別の特徴が表れた。
旅行で重視したいこととしては「暑さを避け、屋内施設での観光や体験を楽しむ（15.8%）」が最多。次いで「花火大会など、夏季限定のイベントに参加する（15.3%）」、「心身の不調の改善や静養を主な目的としたリカバリーツーリズム（12.7%）」と続いた。「暑さの中での待ち時間等を減らすための事前予約等の活用（7.6%）」は特に女性29歳以下で高い結果となっている。また「ストレスを解消するデジタルデトックス（9.4%）」は男女ともに29歳以下で高かった。
JTBの国内旅行における人気方面は、沖縄、北海道、東京ディズニーリゾートを含む東京などとなっている。東北は夏祭りなど季節ならではのイベントを目的とした旅行が人気だ。
海外旅行は韓国・台湾が伸長、費用は二極化
海外旅行先の推計では「韓国（26.2%）」が最多で前年比10.1ポイント増、次いで「台湾（16.2%）」が10.0ポイント増と大幅増加となった。東南アジア合計は16.4%、アジア合計は79.5%を占める。一方「中国」は22万人（前年比54.1%減）と大幅に減少した。ヨーロッパは9万5000人（前年比3.3%増）とアジア以外では増加傾向にある。
一人当たりの旅行費用は「10万円〜20万円未満（25.5%）」が最多で、次いで「40万円以上（22.6%）」、「5万円〜10万円未満（21.2%）」と続いた。「5万円未満（12.4%）」は2.7ポイント増加した一方、5万円〜20万円未満の中費用帯は減少し、やや二極化の傾向が見られる。
JTBの海外旅行における人気方面はハワイ、シンガポール、グアム、韓国、アメリカ。アメリカは方面別では西海岸の人気が高く、日本人選手の活躍もあり MLB観戦を目的とした旅行が人気となっている。
今後の海外旅行実施意向（事前調査対象者1万人への設問）を行先別に見ると、「すぐに行きたい」との回答は「ヨーロッパ（8.5%）」が最多で、次いで「ハワイ（8.3%）」、「韓国（7.9%）」と続いたが、いずれも前年より減少している。
「旅行支出を減らしたい」が3年連続増加、メリハリ消費が定着
旅行やレジャー消費をとりまく経済環境として、内閣府の月例経済報告（2026年5月）では景気の基調判断を「緩やかに回復しているが、中東情勢の影響を注視する必要がある」とし、個人消費については「持ち直しの動きがみられる。ただし、消費者マインドがこのところ弱い動きとなっていることに注意が必要である」としている。
日経平均株価は2026年年初から大きく変動し、3月末には年初来安値5万1000円近くまで下落したが、その後持ち直し、6月16日には過去高値となる7万円を突破した。2026年夏のボーナス見通しでは、民間企業の一人当たり支給額が前年比2%台の増加が見込まれている。
物価は引き続き上昇しており、2026年5月の全国消費者物価指数は総合で前年同月比1.5%上昇、生鮮食品及びエネルギーを除く総合で同1.8%上昇。ガソリン価格は3月以降、政府の緊急的激変緩和措置により150〜180円台に抑制されており、6月15日時点の全国平均小売価格は169.7円となった。
日本銀行の「生活意識に関するアンケート調査」では、「ゆとりがなくなってきた」とする割合はなお半数を超えているものの、前回調査（2025年12月時点で57.2%）からは低下しており（2026年3月時点で53.4%）、暮らし向きにはやや持ち直しの動きも見られる。
JTBのアンケートで「今後1年間の旅行の支出に対する意向」を聞いたところ、「これまでより旅行支出を減らしたい（41.8%）」が前年より3.3ポイント増加し、「これまでより旅行支出を増やしたい（10.2%）」は1.2ポイント減少した。支出を減らしたい意向は3年連続の増加となる。
「今夏の自身の生活と旅行に関する状況」については、「仕事や会社の業績が良化し収入が増えそうだ（18.8%）」が前年から0.5ポイント増加、「仕事や会社の業績が悪化し収入が減りそうだ（26.4%）」は0.5ポイント減少と、収入面では若干の良化傾向が見られる。
一方、支出については「趣味や旅行などにかける費用は減らしていない」が0.3ポイント増の27.5%、「趣味や旅行などにかける費用を減らしている」が3.8ポイント減の27.5%と並んだ。「先行きがわからないので、今のうちに大きな支出を考えたい（45.6%）」が0.1ポイント減少した一方、「先行きがわからないので、大きな支出は控えておきたい（13.9%）」は1.2ポイント増加した。
本調査は2026年6月8日〜11日にかけてインターネットアンケート形式で実施。調査対象は全国15歳以上79歳以下の男女個人で、事前調査1万人、本調査2060人（事前調査で「夏休みに旅行に行く/たぶん行く」と回答した人を抽出）のサンプル数となっている。同調査は1969年から継続的に実施されている。
