世界12カ国・地域から450社が集結「ホテル・レストラン・ショー&FOODEX JAPAN in 関西 2026」7月22日開幕

　一般社団法人日本能率協会（JMA、会長：中村正己）は7月22日（水）から24日（金）までの3日間、インテックス大阪において「第18回ホテル・レストラン・ショー&FOODEX JAPAN in 関西 2026」を開催する。世界12カ国・地域から約450社が出展し、15,000名の来場を見込む。AI・DX、人手不足対策、インバウンド対応、地域食材活用、ペットツーリズムなど、宿泊・外食業界が直面する課題解決につながる最新ソリューション・製品・サービスが一堂に集結する。

　訪日外国人旅行者数の増加や大阪・関西IR開業を見据えた需要拡大が期待される一方、宿泊・外食産業では深刻な人手不足、生産性向上、多様化する食文化への対応など、さまざまな課題への対応が求められている。同展は「食」と「おもてなし」の未来をテーマに、業界の課題解決と新たなビジネス創出の場を提供するものだ。

　出展規模は450社・500ブース（2026年6月10日時点）。前回の363社・453ブースを大幅に上回り、関西最大級の宿泊・外食・サービス産業向け専門展示会として今年も注目を集める。

初開催「関西フードパビリオン」　関西2府4県の食品メーカー・生産者約30社が参加

　本年の大きな注目企画のひとつが、初開催となる「関西フードパビリオン」だ。

　インバウンド需要の拡大や地産地消ニーズの高まりを背景に、関西の食文化を国内外へ発信する新たな取り組みとして設けられた。大阪・京都・兵庫・滋賀を中心とした関西2府4県の食品メーカー・生産者約30社が参加し、近江牛、丹波黒豆、有機野菜、クラフトビール、スイーツ、調味料など、地域に根差した魅力ある食材・食品を紹介する。

　ホテル・旅館・飲食店・小売業との商談機会を創出し、地域経済活性化や販路拡大を支援することが狙い。国内外へ関西の食の魅力を発信する場として初登場するパビリオンだ。

清掃ロボット・配送ロボットから多言語通訳サービスまで　AI・省人化ソリューションが勢揃い

　宿泊・外食など、サービス・フードビジネス業界における深刻な人手不足、生産性の低さ、高い離職率、薄利といった課題への対応策も大きな見どころとなっている。

　本展には清掃ロボット・配送ロボット、自動調理器などの省人化ソリューションのほか、AIとオペレーターによるハイブリッド多言語通訳サービスなど「人手不足」「インバウンド」対応に関わる製品が一堂に出展予定だ。

　政府の観光立国に向けた取り組みが進む中、サービス産業における人手不足でインバウンドの追い風を取りこぼさないための、より強い観光立国を実現するために必要なソリューション・サービスを提案するとしている。

ヴィーガン料理の調理実演　カジノVIPを想定した高付加価値カクテルも披露

　「FOODEXデモンストレーションステージ」では、訪日外国人観光客の増加に伴い需要が高まる食の多様性への対応として、動物性食品を使用しないヴィーガン料理をテーマにした調理デモンストレーションを実施する。

　登壇するのはウェスティンホテル大阪、リーガロイヤルホテル大阪、ホテル日航大阪のシェフ。出展者の食材を使用しながら、実演を通じて来場者が体感しながら学べる内容となっている。試食・試飲あり。事前登録制・先着順での参加となる。

　さらに、大阪IR開業を見据えた企画として、関西を代表するバーテンダーと関西食材がコラボレーション。「JACKPOT（大当たり）」をテーマに、カジノVIPやラグジュアリーホテルを想定した高付加価値カクテルを開発・披露する。ホテルや高級飲食店が求める収益性の高いメニュー提案を行うとともに、関西産食材の新たな活用方法や輸出の可能性を提案するとしている。

　ステージでは、ヴィーガン調理の実演のほか、ワイン・スピリッツ、コーヒー×カクテルなど高付加価値メニュー提案に生かせる「実演型」コンテンツが多数展開される予定だ。