国内旅行が3年連続首位、多くの種目で参加人口減少傾向
日本生産性本部は10月28日、「レジャー白書2025」を発表した。2024年の余暇関連市場規模は前年比5.6%増の75兆2,030億円となり、コロナ禍前の2019年比で104.0%となった。余暇活動では国内観光旅行が3年連続で首位となった一方、多くの種目で参加人口が減少に転じている。
「レジャー白書」は1977年の創刊以来49号目となる。わが国における余暇の実態を需給双方の視点から総合的・時系列的に分析・記録する唯一の白書だ。10月31日に発行予定。
2024年は新型コロナウイルスの5類感染症への移行から約1年が経過。2023年に多くの余暇種目で参加人口の増加が目立った一方、2024年は前年と同水準もしくは減少した余暇種目が多くなった。
余暇活動の参加人口では「国内観光旅行(避暑、避寒、温泉など)」が4,680万人で3年連続の首位。「動画鑑賞(レンタル、配信を含む)」が参加人口を増やし2位に上昇した。「外食」や「読書」なども引き続き上位となっている。
一人当たり平均参加種目数は前年比0.2種目減の10.2種目。娯楽部門を除く各部門で微減となった。男女ともに減少したものの、女性の減少幅が大きく、男女差は0.3種目（男性10.0種目、女性10.3種目）となった。
意識調査では、仕事より余暇を重視する回答者の割合が引き続き増加。回答者の3分の2以上が余暇を重視していることが明らかになった。
余暇関連市場を部門別にみると、「観光・行楽部門」が前年比9.9%増と最も伸び率が高い。国内旅行は堅調で、ホテル、遊園地・レジャーランド、旅行業、鉄道、国内航空、会員制リゾートは増加。海外旅行も緩やかに回復している。乗用車が伸びた一方、二輪自動車はマイナスだった。
「スポーツ部門」は前年比1.6%増。フィットネスクラブ、スキー場、スポーツ観戦は好調。各スポーツ用品、施設・スクールは堅調だった。ゴルフ練習場は横ばいだが、ゴルフ場はマイナスに転じた。
「趣味・創作部門」は前年比3.8%増。音楽会、演劇、カメラは好調。動画配信、音楽配信、電子出版などのコンテンツ配信は伸び率が低下するも堅調を維持。一方、映画、CD、紙の書籍・雑誌は減少した。
「娯楽部門」は前年比5.3%増。パチンコ・パチスロがプラス成長となり、外食は大きく伸び、カラオケも順調に回復した。公営競技は引き続き堅調。ゲームセンター・ゲームコーナーは堅調だが、テレビゲーム・ゲームソフト、オンライン・ソーシャルゲームはマイナスとなった。
