JTBベネフィット、新サービス「リモート社食withえらべる倶楽部」開始


 JTBベネフィットは1日、新サービス「リモート社食withえらべる倶楽部」を開始した。

JTBグループで企業向け会員制福利厚生サービスなどを提供する株式会社JTBベネフィット(本社:東京都江東区、代表取締役 社長執行役員:中村 一郎、 以下JTBベネフィット)は、7月1日より、福利厚生向け電子食事カード「Ticket Restaurant ® Touch(以下、チケットレストラン タッチ)」を提供する株式会社エデンレッドジャパン(本社:東京都千代田区、代表取締役:マリック・ルマーヌ、 以下エデンレッドジャパン)と共同開発した新サービス『リモート社食withえらべる倶楽部』を提供開始します。これにより、リモートワークにおける福利厚生を充実させ、社員の心身の不健康化・経済的負担などに悩む企業の課題解決に対応していきます。
コロナ禍により急速に普及しているリモートワークで働き方が大きく見直されてきています。そんな中、従業員からの悩みも多く出始めています。健康面では、運動不足、不健康なランチ、孤独感やオンオフの切り替えの難しさによるストレスなど、また、経済的負担では、社食が使えなくなった、在宅での光熱費、リモートワーク場所や通信の費用負担、家族で過ごす時間が長くなったことで支出も多くなったなど、企業として対応すべき課題が顕在化してきています。

食事補助サービス「チケットレストラン タッチ」は、社食の代わりとなり「全国どこでも」「外勤や内勤の区別なく」「オフィスまたはリモートワークどちらでも」利用でき、場所や時間にとらわれない多様な働き方にすぐに対応可能な福利厚生です。従業員に健康的な食事をして欲しいという企業メッセージを込め、従業員の経済的負担も軽減することが可能です。社食を持たない企業では、働く環境の周辺のコンビニや飲食店を社食代わりに利用する契機となり、すでに社食を運用中の企業では、社食と併用して3密を緩和した食事環境の提供が可能です。

一方で、食事補助単体では、運動不足やストレス発散、家族含めた福利厚生の充実という点では不十分な面もある為、スポーツクラブやリラクゼーション、旅行やグルメなど家族含めた余暇を充実させるJTBベネフィットの総合福利厚生サービス「えらべる倶楽部」を食事補助に付帯した新サービスとして『リモート社食withえらべる倶楽部』の共同開発に至りました。また、このサービスには各種ビジネススキルや英会話などの無料eラーニングが292講座も含まれていることから、企業側としては、リモートワークにより創出される時間を自己啓発にも活用するという働き方改革の本質にも繋がり、まさに今の社会環境にマッチした新サービスとなります。

この新サービスの提供により、リモートワークを導入している企業を中心に法定外福利厚生の充実による従業員の満足度向上と企業価値向上に貢献してまいります。

 

<Ticket Restaurant ® Touch(チケットレストラン タッチ)について>
「チケットレストラン タッチ」は、レストラン、カフェ、ファミリーレストラン、コンビニエンスストアなどの加盟店で食事や飲食物の購入ができる電子カードタイプの食事補助サービスで、従業員の福利厚生として利用されています。電子カードの登場は2016年ですが、前身の食事券を含めると日本で30年以上の実績を持つ、国内最大規模の食事補助ソリューションです。導入実績2,000社以上、利用者15万人以上、利用率99%以上、利用者の満足度98%以上を誇ります。「チケットレストラン タッチ」は、株式会社NTTドコモが運営する電子マネー「iD(アイディー)」の端末にかざすだけで利用可能です。「チケットレストラン タッチ」の利用可能店舗数は2020年4月1日現在59,500店を超えています。

<えらべる倶楽部について>
「えらべる倶楽部」は、企業や組織の従業員とその家族が日常生活で利用できる会員制の福利厚生サービスです。JTBグループの強みである国内外の旅行や宿泊予約を会員専用価格で利用できるサービスを中心に、働く人のニーズに合わせてサービスのラインアップを拡充し、福利厚生会員数を順調に伸ばしています。2020年4月1日現在の会員数は485万人。子育て・介護と仕事の両立を含め、多様性や持続性を視野に入れた働き方改革への要望にもいち早く対応し、働く人だけでなくその家族についても、ライフステージに合わせてサポートしています。

【JTBベネフィットについて】https://company.jtb-benefit.co.jp/
株式会社JTBベネフィットは、JTBグループの法人事業会社として2000年に創業し今年で20年を迎えました。「組織と働く人の最適・快適をデザインし、EVPを創造する」を事業ミッションとし、「EVPサービス」「福利厚生サービス」「組織活性化サービス」「健康支援サービス」などを展開しています。

 
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