トークセッションでは、ホストタウンアピール実行委員会理事の濱崎真一氏（東武トップツアーズ）がモデレーターを務めた
2025年日本国際博覧会（大阪・関西万博）協会は9日、自治体向けオンラインシンポジウム「海を楽しむ、海を守る、“笑顔輝く”日本の海」を開催した。開催意義の説明や自治体による事例発表を通し、「海の万博」への認知度向上や機運醸成を図った。
25年4月13日から10月13日にかけ開催予定の大阪・関西万博のテーマは「いのち輝く未来社会のデザイン」。万博では初となる四方を海に囲まれた「夢洲（ゆめしま）」（大阪市此花区）を会場に、約2800万人の来場を見込む。
同協会の折山光俊審議役は冒頭、大阪・関西万博の開催意義について触れ、「昨今さまざまな問題が生じているが、この万博を機に世界が一つになり、いのち輝く未来社会を共有することが大きなテーマの一つとなっている」と説明。「地方を含めた、日本全体の飛躍の契機にしたい」と力強く語った。
また、「オリンピック・パラリンピックは『応援』だが、万博は『参加』が重要。皆が参加することで共に盛り上げていきたい」と呼び掛け、その実現に向け進行しているプログラム「ＴＥＡＭ ＥＸＰＯ 2025」について解説。全国からの参加者が主体となり、ＳＤＧｓ達成に向けた取り組みなどをインターネットで情報発信するなどし、最終的に万博会場内で成果発表する計画を明らかにした。
各自治体ができることについては、「各地域の住民や企業の皆さんが、この万博を契機に『こんなことをしたい』と思い、動くことが重要だ」とし、具体的な参加メニューとして（1）自らの活動でＴＥＡＭ ＥＸＰＯ 2025に加わること（2）小・中学校向けのプログラムへの積極的な参加―などを掲げた。
「自治体ごとに『万博』をキーワードにして、皆で盛り上がれるイベントを実施してほしい」とも訴え、「そのために『協会の後援名義を出す』『共催、協力事業形式で正式なステータスを渡す』のような形をつくっていきたい」との想定を明らかにした。
さらに「万博ポスター、キャラクターやロゴマークの使用許諾なども提供したい」との思いも伝え、各自治体の万博に関する取り組みに協力を惜しまない方針を示した。
シンポジウムでは、東京オリ・パラ大会でサーフィン競技のホストタウンとなった5自治体がトークセッションに臨み、海に関する取り組みなどについて発表した。
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