あいさつする伴会長
トップツアー協定旅館ホテル連盟(伴久一会長=伴久ホテル、1745会員)は14日、東京都千代田区の九段会館で通常総会を開いた。今年度事業として新たに「本部会長特命委員会」を設置し、経済不況下の売れる商品づくりや新たな旅行形態に対応した商品づくりについて検討することを決めた。
総会の冒頭、会員とトップツアー社員ら約90人を前にあいさつした伴会長は、経済危機の今が旅行形態の転換点となる可能性を指摘したうえで、「若くバイタリティあふれる石川社長率いるトップツアーとわれわれ旅ホ連会員が手を取り合い、互いに繁栄していけるよう頑張ろう」と力強く訴えた。
今年度事業としては、本部会長特命委員会を新設することを決めた。その下に「不況対策チーム」と「新旅行形態等対応チーム」を設置。旅ホ連会員とトップツアーの国内旅行部、商品開発部、各支店の担当者が参加し、情報交換や商品づくり、売るための販売手法の検討などを行う。
このほか既存の「旅ホ連と会社との懇話会」や個人旅行、MICEなどのテーマを検討する「中央委員会」などを開催する。各委員会のうち特に旅館価値開発委員会では、昨年度の議論内容を具体化し、商品造成や販売手法の構築につなげる考えだ。
総会では石川邦大トップツアー社長も登壇し、CS(顧客満足)向上を中心とした昨年度のトップツアーの取り組みについて報告。今年度の事業については、引き続きCS向上に取り組むほか、訪日旅行、ウェブを使った個人旅行販売など、「近い将来に新しい需要を生む分野」(石川社長)に力を注ぐことを示し、旅ホ連会員にさらなる協力を求めた。
また水村祐一・同社旅行業務本部長が営業概況について、山上光裕・同社旅行業務本部国内旅行部長が国内施策について、安原弘文・同社個人旅行事業部長が本社内に新設した個人旅行事業部の取り組みについて説明を行った。
あいさつする伴会長
