概要発表会で記念撮影をする（左から）広報アンバサダーの高田さん、ＪＮＴＯの松山理事長、日観振の久保理事長、ＪＡＴＡの田川会長、観光庁の田村明比古長官、スポーツ庁の平井明成スポーツ総括官、文化庁の山﨑秀保文化財部長、環境省の亀澤玲治自然環境局長
日本観光振興協会、日本旅行業協会（ＪＡＴＡ）、日本政府観光局（ＪＮＴＯ）は５月３０日、東京ビッグサイトで９月２１日から２４日まで開催する世界最大級 旅の祭典「ツーリズムＥＸＰＯジャパン２０１７」の開催概要を発表した。今年はＢｔｏＢ向けの商談会を強化する。主催にＪＮＴＯが加わり、ＪＮＴＯ主催のインバウンド関連ビジネス商談会「ＶＩＳＩＴ ＪＡＰＡＮ トラベル＆ＭＩＣＥマート２０１７」（ＶＪＴＭ）と連携を深めるなどして、国内、海外、訪日の三位一体の旅行イベントとしてさらに充実を図る。
テーマはＢｔｏＣ（一般消費者）向けが「見つけよう。旅の『新しいカタチ』。」で、旅の新しいカタチを発見、体験できる場を提供する。ＢｔｏＣ（業界関係者）向けは「創ろう。ツーリズムの『新しいカタチ』。」として、多様化している旅の新しいカタチを“見える化”していく。
構成は「ツーリズムＥＸＰＯジャパン・フォーラム」「展示会」「商談会」「交流会」「顕彰事業」の５本柱。フォーラムでは、国連の「持続可能な国際観光年」への協賛企画として「サステイナブル・ツーリズム・ディベロップメント」をテーマに、１５カ国の観光大臣を招いた観光大臣会合や各種のシンポジウム、セミナーなどを行う。
展示会は、増床された２ホールも使用し、東棟８ホール全面を借り切って実施。世界１４０カ国・地域と国内４７都道府県からの出展者が観光情報を発信する。国内・訪日旅行では、観光庁と連携しエコツーリズム、街道観光、酒造ツーリズムといったテーマツーリズムや、文化庁と連携した日本遺産など新しい旅行をＰＲする。国内展示会では、地域観光経営の担い手となるＤＭＯの出展が前回の２３件から今回２９件へと増加する。
今年最も力を入れる商談会は、「商談の量の拡大と質の充実が最大のポイントだ。ＷＴＭロンドンやＩＴＢベルリンのような出展者のビジネス効果を追求する欧米型の展示会を目指す」とＪＡＴＡの田川博己会長。
「国内・アウトバウンド商談会」では、参加バイヤーを昨年の１８４事業者から２５０事業者へと拡大し、商談の質量の拡充とネットワーク強化を図る。ＶＪＴＭとの連携を強化し「訪日ランドオペレーター商談会」を新設。訪日旅行を取り扱うツアーオペレーター品質認証制度登録旅行会社と日本海外ツアーオペレーター協会（ＯＴＯＡ）会員がバイヤーとなり、国内自治体、国内サプライヤーと商談を行う。
今年はユニークべニューを活用した歓迎イベント「ＪＡＰＡＮ ＮＩＧＨＴ」に代えて、ＶＪＴＭを含めた関係者が集う国際交流事業「ＷＥＬＣＯＭＥ ＲＥＣＥＰＴＩＯＮ」を海外出展者対象と国内・訪日出展者対象の２会場で開催する。
顕彰事業では第３回「ジャパン・ツーリズム・アワード」を実施。国内・訪日、海外の各領域で、観光産業の発展と拡大に貢献する事業者の持続可能な優れた観光への取り組みを表彰する。
広報アンバサダーとして２０１７ミス日本グランプリ、ミス日本ミス着物の高田紫帆さんが就任した。
来場者は昨年の同規模の１８万５千人を見込む。
１９年は大阪で、２０年は沖縄と東京で開催する。地方に会場を移し、「２０年の東京オリパラの開催効果を継続させて、観光交流による成長を全国に波及させる」と日観振の久保成人理事長。
ＶＪＴＭは、９月２１～２３日の商談会と９月２４～２７日のファムトリップで構成。国内セラー数は昨年の４５０社から今年７７０社へと大幅に拡大させる。昨年に続いて、訪日外国人旅行者の地方誘客と域内消費を促進。特に東北、九州の復興に力を入れる。
ＪＮＴＯの松山良一理事長は、ツーリズムＥＸＰＯの主催に加わったことで、「ＶＪＴＭに参加する海外バイヤーとツーリズムＥＸＰＯの参加者との交流をさらに促進させたい」と語る。
