日本生産性本部余暇創研は14日、「レジャー白書2016」の概要を発表した。それによると、15年の余暇市場は72兆2990億円で、前年比1.0％減少した。観光・行楽部門、スポーツ部門は前年を上回ったが、娯楽部門のパチンコなどがマイナスだったことが響いた。本書は8月初旬に発行する。
15年の観光・行楽部門の市場規模は同0.6％増の10兆5910億円で、わずかだが4年連続の増加に。うち、国内観光・行楽市場は同3.7％増の7兆40億円、海外旅行市場（国内航空会社の国際線収入）は同5.6％増の8540億円。
国内観光・行楽市場のうち、マイナスだったのは貸し切りバスのみ。伸び率が高かったのは会員制リゾートクラブの同13.1％増（3550億円）。旅館は同1.6％増（1兆4430億円）、旅行業（手数料収入）は同2.5％増（7240億円）だった。
参加人口を見ると「国内観光旅行」（避暑・避寒・温泉など）が5500万人で、5年連続の首位に。「15年は多くの種目で参加人口が減少したが、国内観光旅行は前年に比べて100万人増え、5千万人を超えた唯一の種目」と白書。3月の北陸新幹線金沢延伸、9月のシルバーウイークなど国内旅行に追い風が吹いた影響もありそうだ。
順位が上昇したのは3位の「ドライブ」、5位の「映画（テレビは除く）」、7位の「動物園・植物園・水族館・博物館」など。19位の「ジョギング・マラソン」は前年の28位からランクアップ、参加人口も50万人増えて2190万人となった。
白書は特別レポートとして、5〜14歳の子どもの余暇を取り上げた。親の余暇支出が増えた場合、減った場合よりも子どもの国内旅行への参加率が高くなるなど、親の支出面や時間面のゆとり度が子どもの余暇に影響することが分かった。
