活発な情報交換が行われた第2回日旅連塾
日本旅行協定旅館ホテル連盟（日旅連、根津文博会長＝北海道・御園ホテル）は6月22、23日、東京のホテルメトロポリタンエドモントで第2回日旅連塾を開いた。日旅連本部の営業推進委員、支部連合会の若手経営者ら100人が受講。日本旅行の営業戦略や地域観光振興、旅館ホテル経営戦略の各テーマを専門家が講義した。
塾は「日旅連の組織価値向上」「次代を担う会員の誇りと情熱の醸成」を目的に、日旅連活動の中核をなす営業推進委員会のメンバーら若手経営者を対象に昨年度から開講している。
今回は日本旅行から宿泊増売に向けての営業戦略と題し、インターネット、インバウンド、団体旅行、赤い風船（企画商品）の4つの分野から各担当者が説明した。
インターネットは同社取締役ICT事業本部長の前中弘美氏が講演。同社のネット販売を拡大するための戦略を述べ、特にインバウンド宿泊については、アイビーエス・ソフトウェアサービス・ジャパン（本社東京・港区）が保有するデータ連携システム「IBSi」との連携により、世界の約30社、数百サイトで同社の宿泊プランが容易に販売できるようになった現状を説明した。
またインバウンド全般は同社執行役員国際旅行事業部長の内田誠人氏が説明。ネット販売ほか、中国人富裕層向け医療観光で集客実績を挙げている現状を述べ、今後拡大したい考えを示した。
このほか観光庁観光地域振興課長の笹森秀樹氏が観光圏整備事業など地域観光振興、山田ビジネスコンサルティング事業企画部副部長の青木康弘氏が今後の旅館ホテルの経営戦略についてをテーマにそれぞれ講演した。
第2回の開講に当たり根津会長は「日旅連のネットワークを生かし、自館や地域の問題点が解決できればいい。皆さまは地域におけるリーダーだ。きょうの話を自らのビジネスだけでなく、地域にも浸透させてほしい」とあいさつ。
日旅連営業推進委員会の新谷尚樹代表委員（岐阜県・高山グリーンホテル）は「厳しい状況の中で日本旅行と我々日旅連が連携を図り、新しいビジネスモデルを構築し、重苦しい雰囲気を打破できればいい」と述べた。
活発な情報交換が行われた第2回日旅連塾
