ＪＴＢ総合研究所は7月31日、レポート「データで見る訪日インバウンド市場トレンド」を同社ホームページで公開した。同レポートは、訪日旅行マーケットの現状と今後の見通しを主要6市場（中国、韓国、台湾、香港、欧米豪）と、国内8地域（北海道、東北、関東、中部、近畿、中四国、九州、沖縄）の別にまとめている。
客観的なデータに基づいて、需要は上向きか下向きか、変化は加速しているのか減速しているのかといった訪日需要のトレンドを分かりやすく示すことに重点を置いた。
同レポートによると2019年の訪日旅行者数は、18年の3119万人から7.4％の増加となる3350万人と予測。主要市場の減速の影響で前年の伸び率、8.7％増を下回る。
市場別に見ると、中国が13.4％増の950万人、韓国が2.1％増の770万人、台湾が0.9％増の480万人、香港が1.9％増の225万人、タイが10.4％増の125万人、欧米豪が17.2％増の425万人、その他が5.7％増の375万人と予想。ただし、韓国の予測値には7月上旬以降の訪日旅行キャンセルの影響は織り込まれていない。
19年上期は前年の自然災害の影響が残ったことなどによって韓国が前年比3.8％減、台湾が同1.0％減、香港が同1.1％減。中国では訪アジア旅行者数全体の伸び率が下がっており、タイの海外旅行者数も伸び率の上昇が鈍ってきている。韓国、香港の海外旅行者数も減速している。
下期は中国、韓国、台湾、香港の4市場で前年の反動増が期待され上期より伸び率が上昇すると予想されるが、年間の伸び率は前年を下回ると予想される。
