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2004年に創業した宿研（横浜市）＝ロゴ＝は、旅館・ホテルを専門に各種コンサルティング事業を展開。累計契約実績は5千軒を超えるなど、業界トップに位置する。
同社は今年1月、直近1年間の間に国内旅行の計画で昨今話題のＣｈａｔＧＰＴやＧｅｍｉｎｉといった生成ＡＩを使用した20歳以上の男女630人を対象に、ＡＩから提案を受けた後の行動の転換を追跡する独自調査を実施した。
この調査の結果、84.1％が「知らなかった旅先や施設を新たに発見した」と回答。
さらに、発見した人の82.1％がその提案を候補として具体的に検討し、「全体の54.6％が実際にＡＩから提案された場所に訪問した」と同社。
また、ＡＩがなかった場合の旅行計画について聞いたところ、「有名・定番の目的地や宿泊施設を選択した」が38.6％で最多となり、その次に「候補が今より少なかった」が27.3％と続いた。
「時間短縮を図れた」はわずかに10.5％にとどまったことから、「ＡＩは旅行計画において“効率化のツール”ではなく、知らなかった選択肢を増やす“発見ツール”として機能している実態が浮かび上がった」と話す。
併せて、「73.3％が今後もＡＩを活用した国内旅行計画を継続したい」という。
その一方で、課題が顕在化した点も事実。ＡＩが提案した場所に実際に足を運んだ内訳を見ると、「飲食店・観光スポットなど」が含まれていた割合は約60％だったことに対して、「宿泊施設」は47％のみだった。
この背景には、ＡＩの提案の精度ではなく、Ｇｏｏｇｌｅマップ（ビジネスプロフィール）や各種ＳＮＳおよび、公式サイトで情報環境が不十分で、候補先から外れてしまう構造上の問題があることが挙げられる。
そのため、同社は「ＡＩ時代の宿泊施設の集客において、公式サイトや予約サイト以上に重要性が増すのは、Ｇｏｏｇｌｅビジネスプロフィールの写真の充実や口コミへの返信といった、旅行者が情報収集の初期段階で接触する情報チャネルの整備である」と提言する。
そのほか、同調査では20代のＡＩ提案不採用率が高い結果も明らかになった。この要因と若年層集客のヒント、および生成ＡＩに推薦される環境を整えるＡＩ対策（ＧＥＯ対策）の解説資料を、宿研公式サイト上でそれぞれ無料公開している。
この件についての問い合わせは、宿研マーケティング室ＴＥＬ06（6459）2700。
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