社会経済生産性本部は7月31日、「レジャー白書2008」を発表した。白書によると。07年の余暇市場は74兆5370億円となり、前年と比べ5.8%縮小した。同本部は「規模の大きいパチンコ市場の落ち込みを反映したもので、それを除いた規模はほぼ横ばいで推移している」と分析。部門別に見ると、趣味・創作、娯楽部門がマイナスとなったが、観光・行楽とスポーツ部門はわずかながら伸びた。
観光・行楽部門全体の市場規模は同1%増の10兆7730億円。このうち、国内観光・行楽は同1.2%増の6兆9500億円となった。業種別に見ると、国内航空、会員制リゾートクラブの伸び率が大きく、2ケタの増加。
ホテルについては「外資系高級ホテルが都市部に進出、宿泊特化型ホテルも急増し、業績は堅調に推移した」(同本部)結果、同2%増の1兆930億円と規模を拡大。対して旅館は「依然として厳しい。倒産事例は数多く、旅館再生ビジネスが花盛りといった様相」で、同2%減の1兆8730億円と、依然として縮小傾向にあることが分かった。
旅行業は国内が微減、海外も落ちているが、燃油サーチャージの上昇で見かけの売り上げはプラスとなっている。実質的な収益率は下がっているという。
07年の余暇活動は「身近な行楽系、インドア系レジャーが好調」と同本部。具体的には動物園・植物園・水族館・博物館(同340万人増の4160万人)といった行楽系の種目や、家庭におけるテレビゲーム(同70万人増の3180万人)のようなインドア系の種目で参加人口が伸びた。
その一方、国内観光旅行(避暑・避寒・温泉)は同20万人減の5700万人、帰省旅行が同100万人減の2320万人となり、遠距離の移動を伴う種目は減少。
白書は1人当たりの年間余暇消費を10年前と比較。その結果、30〜60代で増加し、特に60代シニア世代は97年当時46万8980円だったのが、07年は56万1800円と大きく増加。対して10代、20代は大きく落ち込んでいる。「余暇活動の選択投資化の傾向がはっきり認められ、消費者の嗜好の変化に対応した需要開拓戦略の転換が求められる」と指摘した。
