JTBがこのほど発表した2007年の旅行動向見通しでは、国内旅行人数は3連休の増加を追い風に前年対比0.5％増の3億2千万人と予測した。オンライン宿泊予約の普及で近場の温泉を中心に間際予約が伸びているが、その需要はさらに堅調と見る。リゾート人気による沖縄や北海道への旅行は、今年も好調が持続するという。
ゴールデンウイークの連休は昨年より1日少ない4連休だが、年間の3連休は5回から9回へと大幅に増えることが旅行需要を後押し。好調な企業収益の一方、個人消費にかげりが出てきたという見方はあるが、旅行意欲は依然として低下していないという。団塊世代の大量退職が始まり、「慰労」や「退職記念」などの名目による旅行需要が期待できる。話題となるイベントは少ない。
国内旅行の平均消費額は、デフレ傾向が弱まることもあり2年連続で前年を上回る0.1％増の3万4800円と推計。その結果、国内旅行総消費額は0.7％増の11兆1400億円となる。
海外旅行人数は、中国やアジアを中心にビジネス需要が引き続き大きく伸び、1.4％増の1790万人と予測。2000年の1782万人を超える史上最高値となる。関西国際空港の第二滑走路の利用開始や、ピークシーズンのチャーター便の定着もプラス要因。
平均消費額は0.6％増の29万9000円、海外旅行総消費額は1.9％増の5兆3500万円の見込み。
訪日旅行者数は、近隣アジア諸国からの入国者の好調な伸びに支えられ6.2％増の770万人と、引き続き高い伸びを示すという。韓国、そして韓国同様にビザ免除措置が恒久化された台湾、ビジネス需要が引き続き堅調な中国からの来訪が牽引する。欧米からの入国者は、愛知万博の反動で昨年は減少だったが、今年はわずかながら増加に転じる見通し。
