草津の取り組みを説明する中沢氏
現代のライフスタイルに合った温泉地での過ごし方「新・湯治」を推進している環境省はこのほど、東京都内で初めてのセミナーを開き、草津温泉（群馬）などによる湯治の事例が発表された。観光関係者ら約100人が参加。
このセミナーは「『チーム新・湯治』セミナー～温泉地でのイマドキの湯治を考える」。草津温泉観光協会の中沢敬会長、サリーガーデンの宿湯治柳屋（大分）の橋本栄子代表取締役、観音温泉（静岡）の鈴木和江社長が講演した。
同省は新・湯治の趣旨に賛同する企業や団体などを「チーム新・湯治」としてネットワーク化しているが、18年11月末現在のチーム員は177件（自治体31、観光協会・温泉協会23、旅館・ホテル28、団体41、企業44、個人10）となっている。
セミナーの冒頭あいさつした勝俣孝明政務官は「湯治といえば、昔は病気や傷などを治すために入るという捉え方だったが、最近は予防医療の観点から湯治を考えるようになってきた」と述べ、新・湯治の意義を強調。
中沢氏は草津温泉で長期滞在してもらうため「3日湯、5日湯」の提案とともに、仕事をリタイアした人が第二の人生を健康的に楽しむ街として米国から生まれた概念である「ＣＣＲＣ（コンティニューイング・ケア・リタイアメント・コミュニティ）」の研究が課題と述べた。
同省は同様のセミナーを1月下旬に開催する。セミナーを通じてネットワークの充実に努め、周辺の自然環境や歴史、文化、食を生かした湯治の新たな在り方を提案、推進していく。
草津の取り組みを説明する中沢氏
