電通はこのほど、「デジタル・トラベル最新動向セミナー」を東京都港区の本社で開いた。観光関連業界から約１５０人が出席した。
基調講演「観光におけるデジタル・マーケティングの必要性」では、日本政府観光局（ＪＮＴＯ）の柏木隆久理事が登壇＝写真。インターネットを取り巻く世界のトレンドについて「全世界でのデバイス利用シェアは１６年１月時点で、ＰＣが前年比９％減の５６％、スマホが同２１％増の３９％、タブレットが同２１％減の５％。全世界人口７４億人のうち３４・２億人が日常的にインターネットを利用している」と紹介した。
その上で「世界各国で進むデジタル・コミュニケーションの拡大と一般化という市場モデルの変化に対応するため、ＪＮＴＯはデジタル・マーケティングを本格導入する。データ分析に基づく科学的マーケティングを実施し、外国人視点によるウェブサイトなどのコンテンツの充実を図っていく」と述べた。
具体的には、インフルエンサー、メディア・旅行会社構成員等をデータベース化（プール）し、多様化させたコンテンツを世界中の多様な受け手にターゲティング発信するとした。「コンテンツプール・トピックスプールの整備や、ＳＮＳを活用したコンテンツ収集で、発信コンテンツを多様化。グローバルアプローチとして、無関心層をターゲットとする全世界キャンペーンを実施する」と解説した。
電通マーケティングソリューション局の阿南理佳子氏は、「もう怖くない。ＯＴＡユーザー発見」と題して、国内ＯＴＡユーザーを対象に行った調査結果を発表。「旅行検討段階別のオンライン上の情報源」という設問の回答を４段階で３位まで紹介した。
「旅行先を数カ所に絞る段階」では１位楽天トラベル４５％、２位じゃらんｎｅｔ３１％、３位現地の観光案内サイト３０％。「旅行先決定段階」では１位楽天トラベル３９・３％、２位現地の観光案内サイト２８・２％、３位じゃらんｎｅｔ２４・８％。「旅程の検討段階」では、１位現地の観光案内サイト３２・２％、２位楽天トラベル３０・７％、３位現地の宿泊施設サイト２１・２％。「旅行期間中段階」では、１位現地の観光案内サイト３３・５％、２位現地の宿泊施設サイト１９・３％、３位食べログ１５・８％だったとし、「ＯＴＡや食べログに加えて、現地の観光案内サイト、現地の宿泊施設サイトが健闘している」と解説した。
また「インターネットから主に情報収集しているものの、約３人に１人は雑誌、ガイドブック、書籍も見ている。るるぶ情報版が圧倒的に強く、まっぷるマガジン、現地のガイドブック・パンフレットも信頼されている」と述べ、国内ＯＴＡユーザーの３割は紙媒体を併用していることを示した。
「事例紹介」では、電通パブリック・アカウントセンター地方創生室長の浅香彰彦氏をモデレーターに、訪日ラボ運営会社ｍｏｖ代表取締役の渡邊誠氏、日光ＤＭＯ代表の渡辺広之氏、阿寒観光まちづくり推進機構ＤＭＯ推進部長の森尾俊昭氏、上市町アドバイザー・ＪＴＢ×電通地域観光マーケティングスクールプログラムディレクターの加形拓也氏の４人がパネリストとして登壇。各地域等の課題とデジタル・マーケティングを生かした具体策などを紹介した。
