分科会の様子
２月１６日に開かれたＪＡＴＡ経営フォーラムの分科会「人材争奪戦時代の旅行業界の人財戦略とは？～若手社員、女性社員の活躍と共創に向けて～」では、山梨大学生命環境学部観光政策科学特別コースの田中敦教授をモデレーターに、日経ＢＰ社の麓幸子執行役員、ベルトラの萬年良子取締役最高執行責任者、横浜商科大学商学部観光マネジメント学科の宍戸学教授、ＪＡＴＡの矢嶋敏朗広報室長の４氏がパネリストとして登壇。ビジネス環境が激変する中で、将来を見据えた若手活躍、女性活躍に向けた具体的な方策を探った。
麓氏は、経済産業省「新・ダイバーシティ経営企業１００選」に選出されたホテル佐勘の取り組み事例を紹介。２００３年に新たな人事評価制度を整備し、評価基準に「前向きな失敗は最大限評価する」と明示したこと、２０１３年に「短時間正社員制度」を創設し、出退勤時間を柔軟にし、育児中の女性も働きやすい環境を作ったことなどを具体的な成功事例として挙げた。
萬年氏は、グローバル規模でアクティビティ予約サイト、ベルトラを運営する自社の社員構成について「女性社員が７割で女性管理職や子育て中の女性も数多く活躍している。また社員の半数が２０～３０代の若手で、国内外を含めて全社員の約３０％が外国籍スタッフ」と明かし、ダイバーシティが同社の強みであることを示した。
宍戸氏は、大学で観光を学んでいる学生の意識について「ホテル、ブライダル、まちづくりの方面を目指す学生が増えている。昔のような旅行業に対する憧れはないようだ」と述べ、学生の意識の変化を指摘した。そのうえで「今の学生は先進的でアクティブ。今の旅行業に入社してもいずれＯＴＡにとって代わられてしまうのではと言う学生もいる」と述べ、聴衆に厳しい現実を突きつけた。
矢嶋氏は、週刊東洋経済が発表した、２０１８年の就職したい会社総合ランキングで、ＪＴＢグループが女子で１位、男子で１４３位だったことなどを踏まえて、ＪＡＴＡが行っているインターンシップの結果を報告。「観光に関心を持つ学生は、体系的に学び、よく理解すれば、旅行業に就職する可能性が多い。特に女子学生は旅行業への関心が高いが、成長性、職場環境、福利厚生などを他産業とも比較しているので、強み、弱みを包み隠さず話すことが重要だ」と話した。
