福田富一知事(写真右から3人目)に向け宣言を行った会員ら
栃木県の奥塩原温泉の7軒の温泉旅館でつくる「奥塩原温泉かけ流しの会」(会長=渡辺幾雄・やまの宿下藤屋社長)は7日、栃木県宇都宮市の栃木県庁で福田富一知事を前に、源泉かけ流し宣言を行った。同宣言を行うのは全国で10カ所目だが、関東地方の温泉では奥塩原温泉が初めて。東電の原発事故による風評の影響が残る同温泉だが、かけ流し宣言により結束を固め、安心、安全で良質な温泉を強くアピールしたい考えだ。
同会は今年6月に発足した、「日本源泉かけ流し温泉協会」(会長=田花敏郎・奈良県十津川村観光協会会長)に加盟。当初協会発足前に宣言を行う予定だったが、東日本大震災の発生や原発事故の風評被害の影響などで延期していた。協会加盟温泉地では9番目の宣言となる。
宣言の場には、同会加盟の奥塩原の新湯温泉4軒、元湯温泉3軒の関係者も参加。また同会が加盟する日本源泉かけ流し温泉協会の名誉会長を務める松田忠徳・札幌国際大学観光学部教授、君島則夫・奥塩原新湯温泉区長、君島弘晃・奥塩原元湯温泉区長らも立会人として出席した。
浴槽を常に源泉かけ流しにして新鮮な温泉を提供することや、源泉の維持管理と安全で衛生的な温泉利用に常に努めること、温泉を通じ地域社会に貢献することなどを掲げた宣言文を渡辺会長が読み上げると、福田知事は「風評被害もかけ流し温泉で流して」と激励した。
福田富一知事(写真右から3人目)に向け宣言を行った会員ら
