温泉地のイメージがあまりない京都市だが、「嵐山や大原をはじめ、市内中心部から周辺部にかけて複数の温泉があり、旅館・ホテル、日帰り施設とさまざまな滞在スタイルがある」（観光ＭＩＣＥ推進室）として、認知度向上に向け力を入れる。
市は２０１８年度、認知度向上のため１２３０万円の予算を計上。１７年度の２３０万円と比べ大幅増額した。（１）ウェブサイトやチラシの多言語化（中国語、韓国語）（２）ＳＮＳでの情報発信（３）温泉ＰＲ映像の製作（４）キャンペーンの展開―などを行い、温泉を京都観光の新たな魅力にする。
市によると、市内で営業している温泉利用許可事業者は３１で、うち１８が市温泉観光活性化協議会（磯橋克康会長＝嵐山辨慶）に加盟している。日本語と英語のチラシを作り、関係先に配布するなど、ＰＲ活動を行っている。
京都観光総合調査によると、温泉を目的に京都を訪れる外国人旅行者は１１％ほどいる。一方で、約４割が次回来訪時には「京都の温泉に行きたい」と回答しており、市は「京都の温泉観光は大きなポテンシャルを秘めている」とし、自信を深めている。
