新型コロナウイルス感染症が5月8日から「5類感染症」に移行されたこともあり、国内旅行に行く人が増えつつある。今後の状況を占うのが、旅行シーズンである夏休みの動向だ。そこで、ＪＴＢ、ＫＮＴ―ＣＴホールディングス、日本旅行、東武トップツアーズの主要旅行会社4社に対し、夏休み期間（7月中旬～8月末）の国内旅行の販売状況を聞いた。その結果、全社が旅行需要の回復を実感し、販売についても好調であることが判明した。
始めに国内旅行需要の回復度合いについて聞いた。ＪＴＢは「5類に移行になってから初めての夏休みということもあり、来店者数、成約者数も増え回復傾向にある。また全国旅行支援も延長となり、間際での申し込みも増えることが想定される」と回答。ＫＮＴ―ＣＴホールディングスも「3年ぶりに行動制限のない夏休みとなった2022年と比較しても回復傾向」と手ごたえを感じている。
国内旅行販売の状況については「非常に好調」「好調」「不調」の三つから選んでもらったところ全社が「好調」と答えた。
「19年度までの回復はまだだが、当月受注を中心に回復傾向にある。お盆期間は、対19年度で70％ほど」と日本旅行。東武トップツアーズは、「当初は不振だったものの、6月20日前後から受注が急増した。新幹線を利用したコースが好調。半面、首都圏や関西近郊の温泉商品が19年比90％程度で、やや鈍い」という。
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