日本旅館国際女将会の定例会。専門学校日本ホテルスクールの新校舎で開催した
日本旅館国際女将会（長坂正惠会長）は7日、12月定例会を東京都中野区の専門学校日本ホテルスクール（石塚勉校長）で開いた。
定例会は8月に竣工したばかりの新校舎で実施。日本旅館国際女将会の創設者でもある石塚校長が、日本ホテルスクールの概要や歴史、新時代に向けた取り組みなどを語った。
プリンスホテルが1972年に開校したプリンスホテルスクールが同校の始まり。76年に日本ホテルスクールに改名した。創立50年余を経て、同校の卒業生数は1万4431人に達した。2018年に出版された英誌「モノクル」では、スイスのローザンヌホテル学校、米国のコーネルホテル経営学部、イタリアのブルネックホテル学校、そして日本ホテルスクールが世界の4大ホテル学校として紹介されている。
コロナ禍前は850人だった在校生が現在は425人。石塚校長は同校の新時代に向けての挑戦についても紹介。「ホテル学校のブランディングに3年がかりで取り組んできた。また従来の『ホテル科』『英語専攻科』『ブライダル科』に加えて新たに『ＳＮＳコミュニケーション科』を来年4月に開設する。タップ社のＰＭＳ（ホテルシステム）も導入し、ホテルＤＸの実務教育も始める」などと話した。
その上で「給与水準を上げない限り、宿泊業界に人材は集まらない。そこで提案がある。売り上げ100の内訳を原価25、人件費30、販売管理費35、営業利益10と仮定する。価格を10％アップして売り上げを110とした場合、原価25、人件費は30％アップの39、販売管理費は35、営業利益は10％アップの11が理論上は可能だ。価格を10％上げてもマーケットはそれほど変わらないのではないか」と提案した。この提案は、24年2月開催の国際ホテルレストランショーの講演でも話すという。
日本旅館国際女将会の定例会。専門学校日本ホテルスクールの新校舎で開催した
