ホテルスクールに学ぶ 日本旅館国際女将会が定例会


日本旅館国際女将会の定例会。専門学校日本ホテルスクールの新校舎で開催した

 日本旅館国際女将会(長坂正惠会長)は7日、12月定例会を東京都中野区の専門学校日本ホテルスクール(石塚勉校長)で開いた。

 定例会は8月に竣工したばかりの新校舎で実施。日本旅館国際女将会の創設者でもある石塚校長が、日本ホテルスクールの概要や歴史、新時代に向けた取り組みなどを語った。

 プリンスホテルが1972年に開校したプリンスホテルスクールが同校の始まり。76年に日本ホテルスクールに改名した。創立50年余を経て、同校の卒業生数は1万4431人に達した。2018年に出版された英誌「モノクル」では、スイスのローザンヌホテル学校、米国のコーネルホテル経営学部、イタリアのブルネックホテル学校、そして日本ホテルスクールが世界の4大ホテル学校として紹介されている。

 コロナ禍前は850人だった在校生が現在は425人。石塚校長は同校の新時代に向けての挑戦についても紹介。「ホテル学校のブランディングに3年がかりで取り組んできた。また従来の『ホテル科』『英語専攻科』『ブライダル科』に加えて新たに『SNSコミュニケーション科』を来年4月に開設する。タップ社のPMS(ホテルシステム)も導入し、ホテルDXの実務教育も始める」などと話した。

 その上で「給与水準を上げない限り、宿泊業界に人材は集まらない。そこで提案がある。売り上げ100の内訳を原価25、人件費30、販売管理費35、営業利益10と仮定する。価格を10%アップして売り上げを110とした場合、原価25、人件費は30%アップの39、販売管理費は35、営業利益は10%アップの11が理論上は可能だ。価格を10%上げてもマーケットはそれほど変わらないのではないか」と提案した。この提案は、24年2月開催の国際ホテルレストランショーの講演でも話すという。


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