【特集】見出しで振り返る2018年の観光

  • 2018年12月19日

 2018年の最終号に当たり、今年1年の観光業界を本紙の見出しと写真で振り返ってみる。20年までの訪日外客数4千万人達成へ着実に歩を進める一方、地震、台風、豪雨と、多くの自然災害が発生。北海道や西日本など、各地で深刻な風評被害に見舞われた。宿泊業界では民泊新法が施行。人手不足に対応する外国人労働者の受け入れも具体的な議論が進んだ。

1月

■「出国税」創設、観光財源に 自民党、公明党が与党税制改正大綱を決定。観光施策の財源として出国旅客に負担を求める国際観光旅客税(仮称、出国税)の創設が決まった。19年1月7日から適用する。(1日付)

■18%増の248億円に 政府が閣議決定した2018年度予算案で、観光庁予算は17年度当初予算比18%増の248億円となった。(5日付)

■環境維持か、過度制限か 観光庁など関係省庁は、住宅宿泊事業法(民泊新法)の運用の指針となる施行要領を地方自治体などに発出した。都道府県などが民泊の区域や期限を制限する条例を制定する際、過度な制限とならないよう十分な検証を求めた。(13日付)

■訪日2869万人過去最高 2017年の訪日外国人旅行者数は、前年比19.3%増の2869万1千人となった。6年連続の増加で過去最高。訪日外国人の旅行消費額も同17.8%増の4兆4161億円と最高。日本政府観光局(JNTO)の推計値。(20日付)

■改正通訳案内士法が施行 改正通訳案内士法が4日施行。通訳案内士の業務独占規制が廃止され、誰でも有償での通訳案内が可能に。全国通訳案内士では、有資格者の質向上へ定期研修を義務付けた。(20日付)

2月

■「観光立国実現へ入選施設の奮起を」 観光経済新聞社主催「2017年度人気温泉旅館ホテル250選認定証授与式」が東京都内で開催。過去最高の500人が出席。自民党の二階俊博幹事長から全国の旅館・ホテル経営者を激励するビデオメッセージが寄せられた。(3日付)

■風評被害対策に本腰 草津白根山の本白根山噴火で、群馬・草津温泉の宿泊予約キャンセルが相次いだ。町は観光客の回復に向け、2千万円を観光振興費として緊急支出することを決定。「ふるさと納税」制度を活用して、観光業の支援に使い道を限定した寄付金募集も。(10日付)

■営業種別旅ホ統合へ 改正旅館業法の施行期日が政令で6月15日に決まった。違法民泊などの無許可営業の取り締まりを強化するとともに、「旅館営業」と「ホテル営業」に分かれていた営業種別を「旅館・ホテル営業」に統合する。(10日付)

■欧米豪に新キャンペーン 観光庁とJNTOは、欧米豪を主な対象にした新たな訪日プロモーション「Enjoy my Japanグローバルキャンペーン」を開始した。訪日に無関心だった層の旅行需要を喚起する。(17日付)

■旅館協会が成果報告 政府が開いたサービス業などの生産性向上を目指す「生産性向上国民運動推進協議会」で、日本旅館協会の針谷了会長が観光庁事業として全国で実施された「カイゼン活動」セミナーの成果などを発表した。(24日付)

3月

■「震災前の水準へ」 福島県観光物産交流協会が旅行会社の教育旅行担当者を集め、「教育旅行誘致セミナー」を開催。教育旅行の入り込みが震災前の水準に戻っていない現状を踏まえ、セミナーを通じて安心・安全な教育旅行をアピールした。(3日付)

■21.1兆円、3年連続増 観光庁の旅行・観光消費動向調査の速報値で、2017年の日本人の国内旅行消費額は前年比0.7%増の21兆1028億円となった。宿泊旅行が0.1%増、日帰り旅行が2.6%増。(3日付)

■延べ宿泊数1%増 観光庁が宿泊旅行統計調査の2017年年間値の速報値を発表。宿泊施設の延べ宿泊者数は4億9819万人泊で、前年比1.2%増。日本人が0.7%減、外国人が12.4%増。延べ宿泊者数全体に占める外国人の割合は15.7%。(10日付)

■客室稼働率60.8% 観光庁が発表した宿泊旅行統計調査の速報値で、2017年の宿泊施設の客室稼働率は前年比1.1ポイント増の60.8%となった。31都道府県で上昇。大阪府、東京都は80%超。(17日付)

■民泊、届け出スタート 住宅宿泊事業法に基づく事業者の事前の届け出、登録の申請が3月15日に始まった。観光庁の20日の発表では、都道府県などへの民泊事業者の届け出は31件と鈍い出足。(31日付)

■理事長に清野JR東会長 JNTOの理事長にJR東日本会長、東北観光推進機構会長の清野智氏が4月1日付で就任する。(31日付)

4月

■新・湯治実現へ行程表 温泉地の新しい過ごし方「新・湯治」構想を打ち出す環境省が、実現に向けたロードマップを明らかにした。温泉地を中心とした自治体、団体、企業による「チーム新・湯治」の結成とネットワーク化などに取り組む。(7日付)

■届け出受理4区のみ 住宅宿泊事業法に基づく民泊事業者の自治体への届け出が3月15日に開始。観光経済新聞社が東京都の区市など26カ所に最新の届け出状況を聞いたところ、届け出を1件でも受理した自治体は4区にとどまった。(14日付)

■宿の直販拡大支援 日本旅館協会は、会員施設の宿泊プランの直販を支援する事業「オープン・ウェブ」を刷新した。直予約システム「DRS」を活用する手法に移行。宿の公式宿泊プランをOTAを経由せずにメタサーチに掲載できる。(14日付)

■国際観光旅客税法が成立 観光施策の財源確保に向けて出国旅客に課税する国際観光旅客税法案が参院本会議で可決、成立した。来年1月7日から日本人、外国人を問わず出国ごとに千円を徴収する。(21日付)

■宿坊活用へ議論 自民党観光立国調査会の文化財・社寺観光に関する小委員会は、社寺を活用した観光の現状について有識者や観光、文化両庁からヒアリングした。山本幸三委員長は、宿坊が増加する訪日外国人旅行者などの受け入れ先になるとの認識を示し、定着に向け応援し、活用を考えていきたいと述べた。(28日付)

5月

■日露の観光交流促進へ 自民党の二階俊博幹事長はじめ日本の政界、経済界、観光団体トップなどおよそ200人がロシアのモスクワとサンクトペテルブルグを訪問。現地の政財界関係者と両国の交流促進に向けて意見交換した。(12日付)

■「海の日」固定化“反対” 7月第3月曜日の「海の日」を7月20日に固定化するよう超党派の議員連盟が求めていることから、日本旅行業協会(JATA)など観光6団体はハッピーマンデー(祝日三連休)制度の維持が不可欠と声明を発表。海の日の固定化反対を訴えた。(19日付)

■ウェブファースト推進 KNT―CTホールディングスが2018年度から20年度までの3カ年の中期経営計画を発表した。事業構造改革による売上高と利益の拡大を基本目標に設定。ウェブ販売の拡大や近畿日本ツーリストとクラブツーリズムの一体化による個人旅行の再構築などを柱に。(19日付)

■違法民泊の対策強化 観光庁、厚生労働省は「違法民泊対策関係省庁連絡会議」の初会合を開いた。住宅宿泊事業法、改正旅館業法の施行に向けて、違法民泊の取り締まりに対する関係省庁の連携とともに、事業者に対する法令の周知などを確認。(26日付)

■世界初の温泉地サミット 世界初となる「世界温泉地サミット」が大分県別府市で開かれた。16カ国から温泉や行政の関係者ら約千人が出席。温泉資源の活用や温泉地の課題解決について意見、情報交換した。(31日付)

■民泊仲介業が団体検討 民泊仲介サイトなどを運営する住宅宿泊仲介業者が、業界団体の設立を検討。5月23日に大手6社が集まり、準備会合を初開催した。民泊市場の健全な形成などを目的に。(31日付)

6月

■建築投資、5年で8倍 政府が公表した2018年度版「観光白書」で、インバウンドの増加に伴い宿泊施設の新築、増改築の投資が増加している動向に注目。宿泊業用建築物の工事予定額は5年間で8.4倍に増え、17年には9431億円に達した。(9日付)

■来春に新団体へ移行 近畿日本ツーリスト協定旅館ホテル連盟(近旅連)が通常総会。宿泊券1070億円必達のほか、19年4月から近旅連など3団体を統合した「KNT―CTパートナーズ会」をスタートすることなどを確認した。(9日付)

■目的に「観光立国実現推進」 全国旅館ホテル生活衛生同業組合連合会(全旅連)が熊本市で通常総会を開き、定款の一部変更を承認。「目的」に「観光立国の実現推進」を追加した。(16日付)

■会長に三菱電機の山西氏 日本観光振興協会(日観振)が通常総会。任期満了に伴う役員改選で、山口範雄会長が退任。後任に三菱電機取締役相談役の山西健一郎氏が就任した。(16日付)

■新会長に北原氏 日本旅館協会が通常総会。役員改選があり、会長を2期4年務めた針谷了氏が退任。新しい会長に北原茂樹氏が選出された。北原新会長は「旅館業を守り抜き、さらに発展させたい」と抱負。(23日付)

■旅館でキャンセル多発 大阪府北部を震源に18日発生した最大震度6弱の地震。地元旅館ホテル組合によると、組合員施設の建物に目立った被害は見られないが、予約のキャンセルが多発している。(30日付)

7月

■会長に笹本氏選出 日本温泉協会が皆生温泉で通常総会。任期満了に伴う役員改選で笹本森雄氏(個人会員)の会長就任を決めた。(7日付)

■29自治体が増加 観光経済新聞社が47都道府県の観光担当部課を対象に観光予算などについてアンケート調査を行った。2018年度当初予算の観光予算額は47都道府県を単純合算すると約772億4千万円。29自治体が前年度の観光予算額を上回った。(7日付)

■温泉地、全国に3038カ所 環境省が2016年度の「温泉利用状況」をまとめた。17年3月末現在の温泉地数(宿泊施設のある場所)は全国で3038カ所。前年度から117カ所減少。(14日付)

■宿泊施設の被害20軒 西日本を中心とする7月豪雨による旅館・ホテルへの被害状況は、観光庁が宿泊業団体を通じて集計した結果、12日午後4時時点で床上浸水、温泉泉源への浸水など1道2府8県の20軒となった。(21日付)

■観光庁長官に田端氏 国土交通省が幹部人事を発表。退任する田村明比古長官の後任に田端浩国土交通審議官を充てる。2008年10月に発足した観光庁の6代目長官となる。(28日付)

■IR法が成立 カジノを含めたIR(統合型リゾート)を推進する特定複合観光施設区域整備法が参院本会議で可決、成立した。国内で今後、3カ所を上限にIRが整備される。(28日付)

8月

■「西日本豪雨」各地で風評被害 西日本豪雨の風評被害が各地で発生している。岡山、広島、愛媛各県の主な観光・温泉地は、豪雨による直接の被害がほぼないものの、宿泊などのキャンセルが相次ぎ、例年の5割程度の入り込みに落ち込むところが多い。(4日付)

■宿泊最大6000円割引へ 観光庁は西日本豪雨の被災地域に対する観光支援策として35億9600万円を充てることを決めた。府県をまたぐ連続2泊以上の周遊観光で1人1泊当たり最大6千円の割引とする。(11日付)

■旅館も対策迫られる 受動喫煙対策を強化した改正健康増進法が7月18日に成立。2020年4月から全面施行される。多くの人が利用する施設は原則屋内禁煙が義務付けられ、違反者には罰則も適用される。(25日付)

■新税活用などで施策推進 観光庁の田端浩長官が就任後初めての専門紙向け記者会見で、「観光先進国」の実現に向けた施策の推進などに意欲を示した。(31日付)

■大賞に雪国観光圏 ツーリズムEXPOジャパン推進室は、第4回「ジャパン・ツーリズム・アワード」の大賞に雪国観光圏(新潟県湯沢町)の取り組みが選ばれたと発表。表彰式は9月20日、ツーリズムEXPOジャパンの開会式で。(31日付)

9月

■2.7倍の740億円要求 観光庁の2019年度予算の概算要求額。18年度当初予算比168%増の739億6800万円。大幅な増額は19年1月7日から徴収する国際観光旅客税を充当した予算480億円を一括計上したため。(8日付)

■ベトナムの人材受け入れ 全旅連が常務理事・理事合同研修会。人手不足対策として、ベトナムの政府機関や大学と人材の受け入れ、交流に関する協定を締結したことを報告した。(8日付)

■北海道で最大震度7 6日未明、北海道で最大震度7の地震が発生。道内の全295万戸が停電するブラックアウトや断水、交通機関の運休も発生した。道内の旅館・ホテルは建物の倒壊など大きな被害はない模様。(15日付)

■風評被害続く北海道 北海道胆振東部地震の影響で道内の観光地が深刻な風評被害を受けている。北海道の発表によると、宿泊施設で94万2千人泊、影響額は交通、飲食なども含めておよそ292億円に及ぶ。(22日付)

■外国人就労の態勢整備 日本旅館協会、全旅連、日本ホテル協会、全日本シティホテル連盟の宿泊4団体は、「一般社団法人宿泊業技能試験センター」を共同で設立。外国人就労に関して、業界挙げて受け入れ態勢を整備する。(29日付)

■関西キャンペーン開始 観光庁は、台風21号で被害を受けた関西国際空港旅客ターミナルの全面再開に合わせ、関西エリアに訪日観光客を呼び戻す「ウェルカム・関西・ジャパンキャンペーン」を始めた。(29日付)

■過去最高の20万7000人が来場 ツーリズムEXPOジャパンが20日から23日まで東京ビッグサイトで開かれ、前年の19万1600人を上回る過去最高の20万7千人の来場者を集めた。(29日付)

10月

■「ふっこう割」開始 北海道胆振東部地震で落ち込んだ観光需要を喚起するため、北海道観光の宿泊や旅行商品の料金を割り引く「北海道ふっこう割」がスタートした。政府が81億円の補助を決定。北海道、北海道観光振興機構が事業を開始した。(6日付)

■「観光先進国の実現へ」 観光庁が1日、発足10年を迎えた。節目を迎え田端浩長官は「これからは数の達成だけでなく、観光先進国の実現を目指して、その効果を日本の成長戦略や地方創生に結び付ける視点が必要」とコメントを発表した。(6日付)

■宿泊税の徴収開始 京都市が1日から、宿泊税の徴収を始めた。旅館・ホテル、簡易宿所、民泊などの宿泊者から1人1泊当たり最高千円を徴収。年間45億6千万円の税収を見込み、収入は観光振興の費用に充てる。(13日付)

■新たな在留資格創設へ 政府の「外国人材の受入れ・共生に関する関係閣僚会議」が12日に開かれ、外国人就労の新たな在留資格「特定技能」の創設を盛り込んだ入管難民法の改正案の骨子が示された。一定の要件を満たす人材の就労を可能にするもので、検討対象業種に宿泊業も含まれる。(20日付)

■取扱物件の2割違法 観光庁が住宅宿泊事業法(民泊新法)の施行日(6月15日)時点で、住宅宿泊仲介業者が取り扱っていた物件のうち約2割について、新法に基づく届け出や旅館業法の許可が確認できなかったと発表。ヤミ民泊などの違法物件とみられ、仲介業者に削除を指導した。(20日付)

■稼働は47日間で平均13日 観光庁が住宅宿泊事業法に基づく住宅宿泊事業者の宿泊実績を発表。新法施行日の6月15日から7月31日までの47日間で、1軒当たりの宿泊日数は平均13.5日。「稼働率」は28.7%だった。(27日付)

■5年8カ月ぶり減 JNTOが発表した2018年9月の訪日外国人旅行者数は、前年同月比5.3%減の216万人となった。台風21号の被害による関西空港の閉鎖、北海道胆振東部地震の影響を受け、13年1月以来、5年8カ月ぶりに前年同月を下回った。(27日付)

11月

■観光交流の質向上へ協力 日中韓の観光分野の協力について協議する観光大臣会合が中国・蘇州市で開かれた。2015年の東京以来、3年ぶり8回目。観光交流の質の向上に努め、第7回で掲げた3カ国の交流人口の目標3千万人の早期達成を目指す共同声明に署名した。(3日付)

■旅館軒数は3万8622軒 厚生労働省がまとめた2017年度の旅館・ホテルの営業施設数と客室数。今年3月末現在の旅館軒数は3万8622軒で、前年度と比べ867軒減となった。簡易宿所は約2900軒の増加。(10日付)
■長崎に約800人集う 全旅連青年部が長崎市で第24回全国大会。次期部長に内定している鈴木治彦副部長が次期体制の活動方針を述べる。(10日付)

■旅館の品質向上へ 日本旅館の品質を守り、向上させることを目指した旅館経営者らによる任意団体「日本の宿懇話会」が発足。代表世話人に元国際観光旅館連盟会長の佐藤義正氏。(17日付)

■多くが“看板の掛け替え” 観光庁がDMOの在り方を議論する有識者会議の初会合を開く。委員から多くの法人が「旧来の観光団体からの看板の掛け替えにとどまっている」など、課題を指摘する意見が相次いだ。(17日付)

■北設楽花祭保存会が受賞 地域伝統芸能活用センターが今年度の「地域伝統芸能大賞」を決定。高円宮殿下記念地域伝統芸能賞は愛知県北設楽郡東栄町、豊根村、設楽町の「北設楽花祭保存会」が受賞した。(24日付)

12月

■「規定ない手続き不適切」 観光庁、厚生労働省、国土交通省の関係部局は、住宅宿泊事業法の届け出手続きの適正化について自治体に通知した。一部の自治体が法令の根拠がない書類の提出を求めたりしているとして改善を要請した。(1日付)

■「大阪万博」の開催決定 2025年の国際博覧会(万博)の開催地が大阪に決まった。日本で万博が開かれるのは愛知県の「愛・地球博」以来20年ぶり。大阪府の開催は55年ぶり2度目。(1日付)

■「ユネスコ無形遺産に」 国連教育科学文化機関(ユネスコ)無形文化遺産への「温泉文化」登録を目指し、群馬県で登録に向けた組織が設立されることが明らかになった。17日に発会式を開く予定。(8日付)

■無形文化遺産に登録 ユネスコの政府間委員会は、日本の「来訪神:仮面・仮装の神々」の無形文化遺産登録を決めた。「甑島のトシドン」に9件の行事を加え、10件を一つの遺産として政府が拡張提案していた。日本からの登録は21件で従来と変わらない。(8日付)

■草津、16年連続1位 観光経済新聞社主催、第32回「にっぽんの温泉100選」で草津温泉(群馬県)が16年連続1位を獲得。2位別府八湯(大分県)、3位下呂(岐阜県)。「人気温泉旅館ホテル250選」も決定。(15日付)

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