観光立国を目指す日本では、地域自らその価値を高め、世界を相手に観光集客を図り、持続可能な地域づくりに取り組むことが求められている。この推進に重要な役割を担うのが、観光地経営、マーケティングのための組織であるＤＭＯだ。
大社氏は、ＤＭＯ推進機構代表理事、ＮＰＯ法人グローバルキャンパス理事長、事業構想研究所客員教授を務める。日本観光振興協会理事在任時には、「ＤＭＯ研究所」を立ち上げ、2011年に「ＤＭＯ推進機構」を設立し、ＤＭＯ研究、概念普及や地域導入支援に取り組んでいる。
本書は、日本におけるＤＭＯ導入の背景を振り返り、国内外の事例をもとにＤＭＯの概念や具体的な取り組みについて紹介しながら、地域にＤＭＯを導入する際の考え方を解説する。
また、「観光による地方創生」の問題点とポイントを分かりやすく指摘している。自治体職員、観光地域経営に参加する事業者や地域商社、マーケティング、販促、広告に携わる人は必読の一冊だ。
価格は1944円（税込み）。170ページ。問い合わせは事業構想大学院ＴＥＬ03（3478）8411。
