来年の国内宿泊数は09年対比0.2％の微増止まり。財団法人日本交通公社は12月16日、旅行市場の最新トレンドを紹介する「第19回旅行動向シンポジウム」を東京で開き、10年の旅行市場をこう予測した。
国内宿泊のプラスの要素として、消費者の旅行意欲が08年末に比べて上向きで、旅行に割安感があることを挙げる。とはいえ、実際は収入の減少で旅行支出は絞られるとの見方を示した。
高速道路割引の効果は09年並みに継続するが、旅行に出掛ける動機となる半面、公共交通機関への悪影響、日帰りの促進、平日需要の減少というマイナス面もある。新型インフルエンザの影響は限定的と見通す。
訪日外客数は、09年見込みの670万人に対して18.7％増となる795万人と予測。海外旅行者数は、女性とシニアの牽引で、09年見込みの1545万人比7.4％増の1660万人と読む。
シンポジウムの後半では、京都人気の理由を探る討論会も催した。
