パネルディスカッションの様子
日本修学旅行協会（竹内秀一理事長）は２４日、「『深い学び』につながる教育旅行での体験プログラムとは～新学習指導要領の方向性を踏まえて～」をテーマとして「第１４回教育旅行シンポジウム」を東京で開催した。パネルディスカッションでは、中学校、高等学校の校長や体験プログラム提供者、旅行会社の教育旅行担当者がテーマに基づき意見を述べた。
中学校、高等学校の新学習指導要領では、生徒の「生きる力」を確実に育むうえで「主体的・対話的で深い学び」の実現を学校の教育活動に求める。特別活動では、「深い学び」につながる「体験的活動」をこれまで以上に重視している。
パネルディスカッションでは、学校が新学習指導要領に則った体験的活動をどう考えるのか、教育旅行を受け入れる側や旅行会社が深い学びにつながる教育旅行の体験プログラムをどう考えるのか、などを探っていった。
主体的・対話的で深い学びについて、パネリストの愛知県西尾市立東部中学校校長の稲垣良治氏は、「生徒たちがどれだけ課題意識を持てるか。子どもがやろうと思えば、主体的に学び続けるであろうし、また、自分で分からなければ友だち、周りの人に頼るだろう。そういう切実感をどうやって生んでいくかということに一番ポイントがある」と経験を元に語った。
高等学校の立場からは品川女子学院校長の仙田直人氏が「高校段階ではペーパーテストや偏差値では測ることができない非認知的な能力を体験活動などを通して伸ばすことが非常に大きな意味を持っている」と話した。
旅行会社はＪＴＢ企画開発プロデュースセンター企画開発課教育企画グループチーフマネージャーの牧野雄一郎氏が参加。「学校が行事を通して本気で伸ばしたい力は何なのかを先生と十分に話し合って、生徒が入学してから卒業するまでストーリーに乗せて、旅行以外のさまざまな活動も含めてトータルで提案していくという取り組みを進めている」と学校への対応の現状を示した。
受け入れ側からは、阿納体験民宿組合代表の河原和夫氏、がちゆん社長の国仲瞬氏が発言した。
前半の基調講演では、文部科学省初等中等教育局児童生徒課生徒指導室生徒指導調査官・学校体験活動推進専門官の北﨑哲章氏が「今後の教育旅行の在り方について」と題して語った。
パネルディスカッションの様子
