JTBは、旅行者志向の多様化、インターネット販売の定着化など旅行マーケットの変化にこれまでの販売手法が合わなくなったと判断し、国内旅行の構造改革「プロジェクト4000」に取り組んでいる。店頭、団体、インターネットなど全チャネルに関する商品、仕入れ体制、販売をゼロベースで抜本的に見直すもの。改革の“果実”として宿泊販売4千億円を達成させる。「成功しないとJTBの屋台骨が壊れる」(日比野健JTB常務取締役)という強い意識のもとテコ入れを図る。
10月に発足したプロジェクトは、田川博己社長をオーナーとして旅行マーケティング戦略部や各商品事業部などからのメンバーで構成。構造改革案を検討し、来年1月に中間答申、9月に最終答申を出す。ただし、見直しの結論が見えた案件については、答申を待たずに着手する。
エース商品は手配旅行と変わらない内容になっていることから、企画性に磨きをかける。観点は「品質の保証」で、「顧客の期待を裏切らない」「地域の魅力を盛り込む」「旅館らしい旅館を楽しんでもらう」といった要素を充足させる。また、JTB協定旅館ホテル連盟と共同で開発する地域型商品「旅百話」を拡充するとともにそのブランド化を推進する。
旅館・ホテルとのウインウインの関係づくりを目指して、旅館のイールドが上がるチャネルや商品のあり方を工夫するなどMD(マーチャンダイジング)機能も強化する。
新国内システム、ウエブシステムといった各種システムについても効果の検証と、開発体制の整備を進めていく。
