ＪＴＢ総合研究所は10月15日、ウィズコロナの旅行再開についてのレポートを発表した。このレポートでは、同社が実施した旅行意識アンケートの結果も踏まえ、旅行需要が大きく改善した9月の連休期間が「ウィズコロナを受け入れて旅行する意識の転換期か」との見方を提示している。
首都圏在住者の域外の移動者について見ると、8月のお盆期間が前年の55.9％にとどまったのに対し、9月の連休期間は92.3％と大幅に回復した。9月は新規感染者数が減少し、10月からＧｏＴｏトラベルキャンペーンに東京発着が加わると決まっていたことなどが背景にあるという。
同社が2月から継続的に行っている旅行意識アンケートでの「今後、どんな状況なら旅行に行くか」の質問に対し、9月調査では「観光地が混雑していなければ」（32.9％）が最も高く、次いで「良いプランや宿泊施設がとれれば」（32.4％）、「安いプランや宿泊施設がとれれば」（27.1％）の順となった。これまで「新型コロナの終息宣言が出たら」「新型コロナの新規感染者数が減少傾向になれば」といった新型コロナ関連の項目が上位に来ていたが、9月調査で初めて新型コロナ関連以外がトップ3を占めた。
レポートをまとめた同社の波潟郁代・執行役員企画調査部長は「9月の連休期間の旅行が大きく改善したことは、長引く覚悟と共存してリスクを避けながら日々を過ごすという人々の意識の表れだ」と語る。
