日本旅行業協会(JATA)が四半期ごとにまとめている「旅行市場動向調査」によると、4〜6月の国内旅行DIは、新型インフルエンザの国内感染が報じられてキャンセルが相次ぎ、3カ月前(1〜3月)のマイナス42からマイナス48とさらに悪化した。ETC割引や定額給付金が近場の旅行需要を後押ししているとされ、3カ月後(7〜9月)はマイナス42で、インフルエンザの沈静化とともに改善に向かうとの見通し。
方面別に見ると、京阪神や近畿が新型インフルエンザの影響で3カ月前との比較で10ポイント以上低下して、マイナス54、マイナス60となった。一方、東北が19ポイント増のマイナス56、北海道が13ポイント増のマイナス39と大きく改善した。しかし、いずれの方面も1年前を大きく下回り、奄美・沖縄、近畿、京阪神、九州、東京(含む横浜、浦安)は40ポイント前後、北海道、愛知・岐阜・三重は30ポイント以上低い水準となっている。
3カ月後は京阪神、東京などを除き全般に好転の見通し。北海道、奄美・沖縄は10ポイント以上、甲信越、東北、静岡(含む伊豆)、愛知・岐阜・三重、山陰、九州でも6ポイント以上の改善が見込まれる。
一方、海外旅行DIは燃油サーチャージの値下げや円高で復調の兆しがあったが、新型インフルエンザ発生により3カ月前のマイナス72からマイナス80に下落。7月のサーチャージ廃止やインフルエンザの沈静化によにより3カ月後はマイナス72と上向く予測としている。
JATAの旅行市場動向調査では、各質問事項に対し「良い」「普通」「悪い」「取り扱っていない」で評価を求め、DI(ディフュージョン・インデックス)という景気動向指数を発表している。DI値の範囲は、100(すべての回答が「良い」)からマイナス100(同「悪い」)の間となる。
638社を対象とし、264社から回答を得た。
