赤井社長
ドイツに本社を置くＲＡＴＩＯＮＡＬ ＡＧの日本法人で、業務用厨房機器メーカーのラショナル・ジャパン（東京都千代田区）は18日、国際ホテル・レストラン・ショーが開催中の東京ビッグサイトの同社ブースで代表取締役社長の赤井洋氏＝写真＝による活動・事業報告会を催した。併せて、プロダクトマネージメント部長の稲田康宏氏による「持続可能な厨房運営に向けて、ＲＡＴＩＯＮＡＬの取組み」をテーマに同社が現在進めているサステナビリティ戦略を解説。また、スチームコンベクションオーブン（スチコン）「ｉＣｏｍｂｉ Ｐｒｏ」と、多機能調理器「ｉＶａｒｉｏ Ｐｒｏ」の導入による厨房改善事例を紹介した。
赤井氏は、主にグローバルの実績を紹介した。今まで約140万台のスチコンを製造し、120カ国で展開。全世界で1日あたり1億8千万食を提供。機器はレストラン、給食（ケータリング）、宿泊施設などで使用されている。
サステナビリティへの取り組みは約50年前から開始しており、1976年に最初のコンビスチーマーを発売した際には、「従来の厨房技術に代わる、環境にやさしく効率的な製品」としてプロモーションをしたという。現在は厨房から排出された熱を再利用する取り組みなどを進めている。
同社では昨年、サステナビリティ戦略を発表。その環境活動は、「気候保護」と「資源保全」に重きを置き、2050年までに温室ガスニュートラルを達成することを約束している。
稲田氏によると今後は、二酸化炭素（ＣＯ2）排出データなどの情報開示の基準整備が進み、サプライチェーン全体での排出量が求められる可能性があると指摘。環境データを提示できない機器は選定対象外になる可能性があると言及した。
厨房での使用時におけるＣＯ2の排出量が大きいとされる中で同社は、デジタル厨房管理システム「ＣｏｎｎｅｃｔｅｄＣｏｏｋｉｎｇ」の提案を進めている。
このシステムは、ｉＣｏｍｂｉ ＰｒｏとｉＶａｒｉｏ Ｐｒｏに対応する無料のデジタル管理システムで、登録ユーザーは15万人を超えている。ユーザーはパソコンや、タブレットなどで、調理機器の稼働状況やエネルギー使用量、ＨＡＣＣＰデータなどの詳細情報を確認できる。より正確な使用実態の把握に加え、カーボンフットプリントの算出が可能になるとした。
赤井社長
