【体験型観光が日本を変える396】 行動力で観光需要の拡大を 藤澤安良


 5月というのに全国各地で夏日や真夏日が相次いでいる。6月から9月まで暑い日が多いとの予報を聞いた。観光業界にとって梅雨のイメージがある6月から7月の夏休み前までは出足が鈍る時期でもある。
 
 JALは同時期にJALカードスカイメイトで片道4950円の運賃で乗れる。また、航空券と宿泊券をセットしたパッケージのタイムセールも行っている。
 
 JR東日本は秋田・山形・新潟方面への新幹線の運賃料金が6割引きになる「タイムセール」を初めて行うと発表した。秋田までは1万円以上の割引とあって予約が集中すると予想される。何席が対象なのか、はっきりしないがインパクトは大きい。
 
 コロナ禍後の「Go To」のように宿泊施設の便乗値上げがあっては、せっかくのキャンペーンに水を差すことになる。宿泊施設も閑散期ゆえに交通関係と連携して3~4割引きを打ち出してもいいのではないかと考えている。
 
 物価高、中でもお米の高騰が脳裏をよぎり、金銭的に旅行マインドを落としていることから、旅行費用に直結する戦略が求められている。いくつかの宿の経営を手伝っているが、同時期に加えて、新年度で動きが鈍い4月も3割引きを試みたところ、人数ベースで対前年130%となった。割安感は飲料や土産の購買にプラスに結びついており、収益ベースで120%程度になった。
 
 インバウンドが集中する著名観光地や、東京・京都・大阪・広島・福岡等の都市型観光地の宿泊代は数年前の2~3倍になっている上に日にちによる変動は激しいものがある。
 
 そんな状況とは違う、交通も不便な地方の宿泊施設は移動がマイカー中心。国内旅行の拡大こそが集客の条件となる。
 風景・神社仏閣・名所旧跡では行き尽くされていても、自然散策・トレッキング・街並み散策などのガイドツアーはまだまだ認知されていない。さらには農林漁業体験・アウトドアスポーツ・味覚体験・ものづくり体験などの体験プログラムは一般客にはまだまだ普及していないことからこの分野での「旅の目的提案」が集客には有効な手段である。
 
 しかし、宿泊施設の多くは観光地や祭り、イベントばかりに意識がいっており、宿泊施設と体験交流型の旅の目的提案が連携できていない。うちには何もない田舎だと言う地域でもそれらのプログラムになる資源素材が山ほどある。商品化のためにはプログラム化とガイドインストラクターの人材育成が必要である。
 
 地域に人材はいるが教育研修が必要になる。私が全国各地で30年にわたってやってきたことであり、それは困難な問題ではなくやる気次第である。体験学習重視の修学旅行では地方の観光地ではない地域でも体験交流プログラムの充実により、多大な誘客に結びついていることが実証されている。
 
 苦戦や困難な時にこそいろいろな分野でのチャレンジが必要になる。結果が出なければ変えればよい。諦めたり、世の中のせいにしたり、何も動かずにいれば、未来は開けない。行動あるのみである。

 
 
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