米ロサンゼルスに本拠地を置く大リーグのドジャースがワールドシリーズで2連覇を果たした。ロスでの新聞の号外は当然だが、東京でも号外が出るなど、大谷、山本、佐々木の日本人トリオが大活躍し日本での注目度も高い。報道の取り上げ方まで日本シリーズの話題より多いと思う。
シーズン中は大谷翔平のピッチングやホームランを見たいと、観戦チケット付きのロサンゼルスツアーも好調であった。それも、オフシーズンに入るとその目的がなくなり、旅行産業には痛手は大きい。
高市氏が首相になって相次いで米国、韓国、中国の各首脳と会談をし、それなりに意見交換ができたようだ。とにかくしたたかな相手ばかりで本心は分からないが、そこそこ信頼関係が築けたようにも思える。まずまずの船出となったようだ。
それらを反映してか、東京株式市場は5万円を超えるまでに上がっている。一方で、外国為替市場では1ドル＝154円半ばまで円安が進み、食料品などを輸入に頼っているわが国では、おのずから物価高に拍車がかかることになる。物価高対策が近々の課題としている政府の意向とは皮肉にも逆の方向に動くことになる。
その円安は同時に海外旅行では訪問先での、買い物や飲食、そして現地ツアーなどの割高感に嘆くことになる。私も今年もすでに米国2回、豪1回、東南アジア2回と計5回渡航しているが、東南アジアですら、飲食や買い物に割安感はない状況である。
つまり、インバウンド客にとっては逆に日本の割安感を堪能でき海外旅行天国である。物価高対策は物価を押さえることではなく、円安対策により、円高になることである。さらには、時給アップであり、所得向上である。減税や社会保障の充実でもある。
また、ガソリン税の暫定税率廃止が議論されている。現在、ガソリン1リットルあたりの本則税率は28・7円で、暫定税率25・1円が上乗せされ、実際には合計53・8円の税金がかかっている。この暫定税率25・1円が廃止されるなら、家計や社会経済に及ぼす影響は大きい。マイカーでの旅行にもモチベーションが上がるだろう。
軽油も対象としており、トラックなどの物流コストにも影響する。与野党の合意ができているので一刻も早い実現を期待したい。
11月始めの3連休前に紅葉が見ごろの栃木県の那須温泉に出かけた。宿泊客の平日の客層はリタイア組と思われる高齢者がほとんどである。
休前日の宿泊料金があまりにも割高であり、金曜日泊と土曜日泊では同じサービス内容で数千円から1万5千円程度の違いがある。日本の現在の所得事情から見れば、平日が割安というより、休前日の割高感が大きい。
そして、道路は渋滞し、列車も混雑する。それはとても納得したわけではなく、平日に休暇が取れなかったり、子供の学校があるからと、仕方ない理由からである。学校も夏休みを短縮して、学校ごとに日程を設定し、秋に1週間の休み「プラチナウイーク」として、家族旅行へ誘導拡大することも検討すべきである。
