全国修学旅行研究協会（全修協）は7月23日、東京の九段会館テラスで第42回全国修学旅行研究大会（文部科学省、観光庁、日本旅行業協会、観光経済新聞社など後援）を開いた。教育関係者、行政、観光協会、旅行業、受け入れ施設など約120人が参加。食物アレルギーへの対応をテーマとした対談ほか、中学校の海外修学旅行の事例、全修協による2023年度修学旅行の実施状況調査の内容を発表した。
全修協の石原輝紀調査研究部長が、23年度「全国公私立高等学校・中学校修学旅行等実施状況調査」の概要を発表。同年度の公立中学校の動きについて次のように報告した。
「旅行方面別の構成は、京都を中心とした近畿方面への修学旅行が約5割を占めるなど、コロナ禍（18年度）の状態にほぼ戻った」
「近畿方面がコロナ前を超える結果となった。連合体によるＪＲの計画輸送を行う関東地域の学校の再開が一番の要因であるが、依然コロナを警戒した東海、中国、四国地域に加え、地元近畿地域の一部の学校が”近場の修学旅行”を実施したことにより数値を伸ばした」
「コロナ禍の代替方面として注目された東北、甲信越、北陸、東海、四国方面は減少となったが、コロナ以前より高い実績を残している」
また私立については次のように述べている。
「23年度、高等学校236校、中学校82校が海外修学旅行を再開。3万9800人の生徒が世界各国を訪れた。再開により国内各方面が減少したが微減である。原油高、円安が促す物価の上昇により、海外修学旅行の再開時期を慎重に検討し、今年度も国内修学旅行の継続を決めた学校が多数あった」
修学旅行の事例発表として、シンガポールへの海外修学旅行を行った東京都港区立三田中学校の上原良枝校長が報告。中華系、マレー系、インド系など多民族が暮らし、それぞれの文化が尊重されている同国での経験は「未来を担う子どもたちにとって、日本を将来、どのような国にしていくかを考える上で、とても参考になった」という。
全修協の岩瀨正司理事長は冒頭のあいさつで、「修学旅行は平和な時代にこそ実施できる貴重な教育活動。その灯を消すことはしない」と強調。その意義を改めて示した。
